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MAXISシリーズの米国株式ETF4本をご紹介
三菱UFJ国際投信が運用するMAXIS（マクシス）シリーズETFから嬉しいお知らせ！
S＆P500関連の2ファンド（2558/2630）の信託報酬率を2022年3月31日から0.077%以内(税込み)に引下げました！
米国株式ETFでは、成長株への投資ができるNASDAQ100関連の2ファンド（2631/2632）も信託報酬 0.22%（税込）とこちらも低コスト！
4銘柄は全て取引手数料が無料（※）となっております。
- ※インターネットコースのインターネット取引が対象
低コスト米国株式ETF！S&P500（2558/2630）、NASDAQ100（2631/2632）
S＆P500関連の2ファンド(2558/2630)、NASDAQ100関連の2ファンド(2631/2632)は、投資家の皆様に低コストでご投資いただけるようになっておりますので、成長著しい米国株への投資をご希望の際には、是非ご活用いただければ幸いです。
MAXISシリーズの米国株式ラインナップ
・（2558）MAXIS米国株式（S＆P500）上場投信
・（2630）MAXIS米国株式（S＆P500）
上場投信(為替ヘッジあり)
信託報酬率* 年率0.077％（税抜 年率0.07％）以内
*信託報酬の総額は、以下により計算される①と②の合計額です。
① 日々の純資産総額に対して、年率0.077％（税抜 年率0.07％）以内をかけた額
② 有価証券の貸付の指図を行った場合､ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55％（税抜50%）以内の額
・（2631）MAXISナスダック100上場投信
・（2632）MAXISナスダック100上場投信
（為替ヘッジあり）
信託報酬率* 年率0.22％（税抜 年率0.20％）以内
*信託報酬の総額は、以下により計算される①と②の合計額です。
① 日々の純資産総額に対して、年率0.22％（税抜 年率0.20％）以内をかけた額
② 有価証券の貸付の指図を行った場合､ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55％（税抜50%）以内の額
| コード | 銘柄名 | 概要 | 取引 |
|---|---|---|---|
| 2558 | MAXIS米国株式（S&P500）上場投信 | S&P500指数（円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。 |   |
| 2630 | MAXIS米国株式（S&P500）上場投信（為替ヘッジあり） | S&P500指数（円ヘッジ・円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| 2631 | MAXISナスダック100上場投信 | NASDAQ100指数（円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| 2632 | MAXISナスダック100上場投信（為替ヘッジあり） | NASDAQ100指数（円ヘッジ・円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
米国株式の長期推移
過去５年間の米国株式のパフォーマンス（円換算）は国内株式を上回りました。
- ※2017年4月末を100として指数化。上記は指数（配当込）を使用しており、ETFの運用実績を示すものではありません。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
- ※TOPIX以外の株価指数は米ドルベースの指数を使用しており、三菱ＵＦＪ国際投信が円換算しています。S&P５００指数・円ヘッジ、NASDAQ100100指数・円ヘッジは三菱UFJ国際投信が円ヘッジした数値を使用しています。
- ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
組入れ上位5銘柄・業種別比率
米国株式市場の代表的な指数としては、株式市場全体を表すS&P500指数、NASDAQ市場に上場している銘柄で構成されるNASDAQ100総合指数があります。
S&P500は全業種の大型株で構成され、米国株式市場の時価総額の約8割をカバーしています。
NASDAQ100指数は、NASDAQ100市場に上場している金融を除く銘柄のうち流動性が高く時価総額が大きい100銘柄程度で構成される指数で、相対的にハイテク銘柄の比重が高くなっています。
- （出所）Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪ国際投信作成、S&PおよびNASDAQが公表しているデータ・業務分類と一致しない場合があります。
- ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
為替ヘッジ付ファンドの活用
外貨建資産へ投資すると、為替変動の影響を受けます。
そこで、なるべく為替変動リスクは取りたくないという方には「為替ヘッジ付ファンド」を活用する選択肢があります。
「為替ヘッジ」には、為替変動の影響を受けにくくする効果があります。
Point.1 為替変動リスクを低減
外貨建資産への投資には為替の変動がつきもの。この為替変動リスクは、「為替ヘッジ」することで、低減することができます。
外貨建資産へ投資する場合、その投資成果は”資産そのものの損益（外貨建）”、”為替による損益（外貨建⇒円建）”からなります。
- ※上記はイメージです。
Point.2 為替ヘッジコストについて
「円金利」が「ヘッジ対象通貨の金利」より低い場合に、これらの短期金利差に基づく為替ヘッジコストがかかります。
- ※為替ヘッジコストは、通貨に対する需給によっても影響を受けます。為替市場の状況によっては金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
- ※上記はイメージです。
- ※例えば、為替ヘッジを行う為替予約取引市場で外貨売り円買い需要が高まった場合、金利差相当分を大きく上回るヘッジコストが必要となることもあります。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
-
日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク
（日本取引所グループのWEBサイト）
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ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク
- ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
- レバレッジ型・インバース型 ETF等（ETN含む）は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍（又はマイナスのレバレッジ倍）とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちら
のリーフレットをあわせてご確認ください。 -
その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら
（日本取引所グループのWEBサイト）
のリーフレットをあわせてご確認ください。その他留意事項
- 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
- 本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）を合わせてご確認ください。
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