皆さん、こんにちは。

移動平均線大循環分析でくりっく株365の銘柄を見てみましょう。中国・武漢市などで相次いで感染者が出ている新型コロナウイルスによる肺炎の影響を受けてマーケットはリスク回避の動きになっていたようです。

NYダウは第1ステージの安定上昇期を維持していますが、短期移動平均線が下向きになってきており上昇帯を試しにきています。このまま短期移動平均線が帯を下抜ければ上昇相場が終焉します。上昇帯で支えられて切り返せばトレンドが継続していきますので注目して見ていきましょう。

日経225も新型コロナウイルスの影響から価格が反落しており短期移動平均線が上昇帯に接近してきています。ここから再び切り返して第1ステージの上昇期が継続するのか、それとも短期移動平均線が上昇帯に突入して第2ステージに移行するのかを確認するために、短期移動平均線と帯の関係に注目しましょう。

マーケットは中国・武漢市などで相次いで感染者が出ている新型コロナウイルスの動向に左右されているようです。この新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が300人を超え、「ヒトからヒトへの感染」が確認され、大勢の人が移動する24日からの春節（旧正月）の連休中に感染が拡大するとの懸念が台頭しました。さらに、米疾病予防センター（CDC）は、西部ワシントン州に住む男性から新型コロナウイルスが確認されたと発表しました。米国でも初の症例が見つかったことを受けてリスク回避の動きが強まりました。

一連の中国の新型肺炎をめぐり、同国政府は封じ込めへの姿勢を示しました。さらに、世界保健機関（WHO）が緊急事態宣言を見送り、ドロス事務局長は、中国では緊急事態だが、世界的な公衆衛生上の緊急事態にはまだなっていないと説明し、事態を注視する考えを示したことで、世界的な感染拡大への過度の懸念が後退しました。しかし、米国内で2人目の新型肺炎感染者が確認されたとの報道がでると、マーケットが敏感に反応しており、ニュースに振り回されやすい展開になっていますので注意が必要です。

墜落事故が相次いだ新型旅客機「737MAX」について、米当局が6〜7月まで運航再開を承認しないとの報道がでました。その後、ボーイングも運航停止が今年半ばまで続くとの見通しを示したため、市場では一段の業績悪化を懸念し航空機大手ボーイングが失速しました。ただ、米連邦航空局（FAA）のディクソン局長が米航空会社幹部に対し、今年半ばよりも早期に運航再開を承認できるとの見通しを伝えたとの報道が出たことで、ボーイング株が急伸しました。

この新型コロナウイルスの動向には注意が必要ですが、米国主要企業の2019年10〜12月期決算が本格化していますので、各企業の決算内容の結果にも注目していきましょう。また、米国の大統領選に向けた民主党の候補指名争いも株式市場に影響を与えますので注目していきましょう。

1月29日（水）中国休場（春節）
1月29日（水）09：30（豪国）10-12月期四半期消費者物価
1月29日（水）14：00（日本）1月消費者態度指数
1月29日（水）21：00（米国）MBA住宅ローン申請指数
1月29日（水）24：00（米国）12月住宅販売保留指数
1月29日（水）28：00（米国）米連邦公開市場委員会（FOMC）
1月29日（水）28：30（米国）パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長、定例記者会見
1月30日（木）中国休場（春節）
1月30日（木）19：00（ユーロ圏）1月経済信頼感
1月30日（木）19：00（ユーロ圏）1月消費者信頼感
1月30日（木）19：00（ユーロ圏）12月失業率
1月30日（木）21：00（英国）イングランド銀行（BOE、英中央銀行）金利発表
1月30日（木）21：00（英国）英中銀資産買取プログラム規模
1月30日（木）21：00（英国）英中銀金融政策委員会（MPC）議事要旨
1月30日（木）21：30（英国）カーニー英中銀（BOE）総裁、発言
1月30日（木）22：30（米国）10-12月期四半期実質GDP
1月30日（木）22：30（米国）10-12月期四半期GDP個人消費
1月30日（木）22：30（米国）10-12月期四半期コアPCE
1月30日（木）22：30（米国）新規失業保険申請件数
1月31日（金）08：30（日本）12月失業率、12月有効求人倍率
1月31日（金）08：30（日本）1月東京都区部消費者物価指数
1月31日（金）14：00（日本）12月新設住宅着工戸数
1月31日（金）15：30（仏国）10-12月期GDP
1月31日（金）19：00（ユーロ圏）10-12月期四半期GDP
1月31日（金）19：00（ユーロ圏）1月消費者物価指数
1月31日（金）22：30（加国）11月月次GDP
1月31日（金）22：30（米国）10-12月期四半期雇用コスト指数
1月31日（金）22：30（米国）12月個人所得
1月31日（金）22：30（米国）12月個人消費支出
1月31日（金）23：45（米国）1月シカゴ購買部協会景気指数
1月31日（金）24：00（米国）1月ミシガン大学消費者態度指数
2月3日（月）10：45（中国）1月Caixin製造業購買担当者景気指数
2月3日（月）18：00（ユーロ圏）1月製造業購買担当者景気指数
2月3日（月）23：45（米国）1月製造業購買担当者景気指数
2月3日（月）24：00（米国）1月ISM製造業景況指数
2月4日（火）12：30（豪国）12月豪準備銀行（中央銀行）、政策金利発表
2月4日（火）24：00（米国）12月製造業新規受注

＊今週はFOMCや英国や豪国の金融政策に注目しましょう。米国やユーロ圏、各国のGDPにも注目しましょう。

第2ステージ
第2ステージは上昇相場の終焉です。

短期移動平均線と帯の関係に注目していきましょう。
・上昇トレンドに移行する場合は、短期移動平均線が帯を上抜けていきます。
・下降トレンドに移行する場合は、短期移動平均線が帯を下抜けていきます。
そこに注目していきましょう。

高値24,072円　安値21,125円
※抵抗線・支持線となりやすい価格です。そこを突破することに意味があります。

第1ステージ
第1ステージは上昇期です。

短期移動平均線と帯の関係に注目していきましょう。
・上昇トレンドに勢いが出る場合は、帯に傾きが出て間隔が広がってきます。
・下降トレンドに移行する場合は、短期移動平均線が帯を下抜けていきます。
そこに注目していきましょう。

高値29,379ドル　安値27,297ドル
※抵抗線・支持線となりやすい価格、そこを突破することに意味があります。

先週は、投資用資金1,000万円のトレーダーが、年間トレード回数10回で1年間に200万円の利益を上げるためのトレードエッジを計算しました。そのためには、勝率が50%とするならばRR比率が3以上であれば達成できるということを計算式で学びました。

しかし、投資初心者の方にとって勝利50％とRR比率3を上げるのは簡単なことではありません。そこで、勝率とRR比率の関係を理解することで、ご自身がどのようなトレードルールを構築すればよいかを今週は考えてみましょう。

下の表に示したのがTE20万円を獲得するトレードのパターンです。この中で達成できそうなパターンはあるでしょうか。RR比率はそのトレーダーがどのようなトレード手法を用いるのかによって大きく左右されますが、もし表中に可能性のあるパターンが見つけられなければ、当初の利益目標達成は困難という結論に達します。

では、どうすればいいのでしょうか。実はもっと低い勝率でも、もっと低いRR比率でも、年間目標を達成できる方法がひとつだけあります。

それはトレード回数を増やすことです。年間トレード回数を増やせばTEが低くても、年間利益は大きくなるからです。

TE×年間トレード回数＝年間損益

ただし、TEがマイナスになっていてはいけません。それぞれの勝率で勝つためにはどの程度のRR比率が必要かを再確認しておきましょう。

単一の銘柄でトレード回数を増やすと、利益チャンスが薄い場面でもトレードを仕掛けがちになります。その結果、必然的にTEの低下が予想されます。そのマイナス効果を克服するためには、トレード銘柄数を増やさなければなりません。

年間利益目標＝（勝率×平均利益−負け率×平均損失）×トレード回数

この年間利益目標を求める公式は、徹底的に頭に入れましょう。

繰り返しになりますが、式中の「勝率×平均利益−負け率×平均損失」部分ではTEを計算しています。つまりTEに年間トレード回数を乗じれば年間損益になるのです。

次週はここを深堀してさらに具体的に見ていきましょう。