先週の225先物は、前週末比360円安（下落率1.71％）の20,650円と2週連続して下落した。米中貿易摩擦の激化懸念が再燃して世界的な株価下落の動きが強まるなか、225先物は週初から大幅安となった。6日には一時19,960円まで下押しし、1月9日以来約7カ月ぶりに20,000円台を割り込んだ。また、為替市場で1ドル＝105円台へと円高が進んだほか、世界的な金利低下基調が強まったことも投資家の警戒感を強める要因に繋がった。週後半にかけては、米国株の持ち直しの動きが見られたほか、金利の低下傾向も目先一服したことから、押し目買いも入った。しかし、東京市場は三連休を控えてリスク回避姿勢も強く、自律反発の域を抜け出なかった。なお、日経平均オプショ ン8月物の特別清算指数（SQ）推定値は20855.99円であった。

8月2日時点の裁定残高は、ネットベースで6,770億円の売り越し（前週は5,022億円の売り越し）と増加した。株数ベースでは、3億3,159万株の売り越しと7月26日時点（2億4,185万株の売り越し）比で増加している。

225先物手口では、モルガンS、CS、シティG、バークレイなど海外ファンドとみられる注文を執行した海外勢が売り手口上位を占めた一方で、買い手口では、個人投資家や日銀による上場投資信託（ETF）買いの主体とみられる野村が買い方トップになった。また、TOPIX先物の手口では、GS、バークレイ、モルガンS、JPモルガンなどの海外ファンドの売りを行った海外勢が売り方上位にならんだ。一方で、買い手口では、裁定取引業者のソジェンが週初から半ばにかけて反対売買を執行し、買い方トップになったほか、225先物同様にETF注文に絡んだ買い注文を行った野村がこれに続いた。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比1.78pt高（上昇率9.93％）の19.71ptと4週連続して上昇した。世界的な景気減速への不安感から金利の低下基調が強まったことから、リスク回避の動きが広がり、VIは上昇基調が強まった。6日には一時26.46ptまで上伸し、8日にかけて警戒水準と言われる20pt台での推移が継続。週末9日には、米国株の反発や金利低下傾向も一服したことから、VIは低下し、節目の20pt割れまで水準を切り下げた。

NT倍率（先物）は小幅反発。週の半ばにかけ、人民元相場の下落やNYダウの急落、円高の進行をうけ、日経平均は軟調な展開が続き、NT倍率は7日に13.69倍まで低下した。その後8日の日経平均は、ソフトバンクG<9984>が決算をうけ買い先行で始まったことなどが好感され5日ぶりに反発しNT倍率は13.73倍に上昇した。翌9日も日経平均続伸の流れをうけ、NT倍率も13.78倍に上昇した。

今週の225先物は、国内がお盆シーズンに突入し、市場参加者減少が想定されるなか、外部環境の動向に振らされる地合いが続くだろう。トランプ米大統領は9日、対中貿易協議について「まだ合意する準備ができていない」と発言したほか、9月に予定する米中閣僚級貿易協議が「実現しなくても構わない」と述べた。

また、中国通信機器最大手の華為技術（ファーウェイ）への制裁を続ける考えも強調するなど、貿易摩擦激化への懸念も引き続き相場の重しになりそうだ。先週末から週明けにかけて米国株も下落が続いており、225先物は軟調スタートとなろう。

今週は週前半に決算ラッシュ終盤となり、週後半にかけては手掛かり材料に欠ける。薄商いということも相まって、人民元基準値や上海株動向を受けた海外短期筋による225先物に対する仕掛け的な売買には十分に警戒が必要だろう。また、為替市場も1ドル＝105円台と円高傾向が続いていることもセンチメント好転を抑える要因になるとみられる。予想レンジは、20,000-21,000円とする。

• 提供：フィスコ社