先週の225先物は前週末終値比で490円高（上昇率1.79％）の27,840円と6週ぶりに大幅に反発した。
週初は前の週末にかけて急落していた反動から海外短期筋の買い戻しが入るなか、390円高と大きく反発。3日は、米ISM製造業景況指数が予想外に2カ月連続で前月比悪化したことが重しとなったが、このところ底堅さが見られる27,500円割れの水準では買いが入り下げ渋った。その後は、国内での新型コロナウイルス感染動向や中国当局による規制強化を巡る不透明感から上値の重い展開が続いた。

一方、現物株市場での相次ぐ製造業企業の好決算を背景に、売り方が積極的に仕掛けるようなムードにもならず、下値も堅い展開が続いた。現物の日経平均の200日移動平均線が位置する27,800〜27,900円近辺が上値として意識されているようだった。もみ合いが続いた後、週末には労働市場の改善期待から米株高となった流れを追い風に一時27,900円まで上昇。米雇用統計を前に持ち高調整による売り方の買い戻しも入ったようだった。

7月30日時点の裁定残高は、ネットベースで1,050億円の買い越し（前週は484億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、3603万株の買い越しで、7月21日時点（792万株の買い越し）から増加している。

225先物では売り方に目立った動きが見られなかった一方、買い方では、これまで売り方に回っていたCSが買い方トップに躍り出るなど特徴的な動きが見られた。TOPIX先物でもCSは買い方トップとなっており、この週は短期筋による買い戻しが目立った。
また、TOPIX先物ではシティGも買い越し基調となった。一方、TOPIX先物の売り方では裁定業者のAアムロCやソジェンが累計上位に並んだほか、週末にはJPモルガンやHSBCの売り越しが見られた。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末終値比3.38pt安（下落率14.74％）の19.55ptと5週ぶりに低下した。225先物が前の週末にかけて大きく下げていた反動から、この週は買い戻しが優勢となり、株式市場は安定していた。

225先物は上値が重い一方で、27500円を割り込むとすぐに下げ渋るといった動きが繰り返され、底堅さが確認された。ボラティリティー（変動率）の小さい週であったことから、日経VIは週を通じて低下基調を辿り、週後半には警戒水準とされる20ptを下回った。

NT倍率（先物）は反発。週初8月2日は前の週末にかけて急落していた反動から買い戻しが入り大幅反発。その後、7月の米ISM製造業景況指数が予想外に前月比で低下したことや、新型コロナ・デルタ変異株の拡大、中国当局による規制動向など不透明要素が全体の上値を抑えた。

ただ、現物の日経平均とTOPIXでは、200日線下まで下げている日経平均の出遅れ感が強く、先物市場でも225型の方がTOPIX型よりは相対的に買い戻しが入りやすかった。ダイキン<6367>など好決算を発表した値がさ株が急伸したことも225型優位の展開に寄与。週末の雇用統計前に売り方の買い戻しが進展すると、225型優位の展開が強まり、NT倍率は上昇した。

今週の225先物は堅調か。2月高値をピークに日経平均は上値切り下げトレンドを継続、225先物も軟調な動きが続いてきた。しかし、前週はこれまで売り方に回っていたCSが225先物およびTOPIX先物で揃って買い方トップになるなど、売り方の買い戻しが確認されている。

また、前週末の米株市場では7月雇用統計において非農業部門雇用者数が94.3万人増と市場予想を大幅に上回る強い数値を記録。1.1％台での推移も度々見られていた米10年国債利回りも、景気回復期待の高まりを背景に1.3％台にまで戻してきた。米長期金利は3月末をピークに低下基調を4カ月以上も続けてきただけに、頃合いとしては上昇基調に転じてきてもおかしくない。今週は米国でCPIやPPIなど物価指標が発表されるが、市場予想よりも強いインフレが確認されれば、長期金利の反発基調が強まる可能性もある。その場合、長期金利との連動性が高い日本株への見直し機運が高まる可能性もあろう。

足元では4-6月期の好決算を受けて日本株への評価が高まってきているほか、前週には米シティが日本株の投資判断を「オーバーウェイト」に引き上げたほか、米ゴールドマン・サックスも強気の見方を示していると伝わった。売り方の先物買い戻しにも弾みがつく、ポジティブシナリオの実現に期待したいところだ。今週の225先物予想レンジは27,500-28,500円とする。

• 提供：フィスコ社