先週の225先物は前週末終値比150円高（上昇率0.54％）の27,990円と2週連続で上昇した。日本の3連休中、米国では新型コロナウイルス・デルタ型の拡大による各種イベント中止などが警戒感を誘った一方で、7月雇用統計や6月JOLT求人件数などを受けた労働市場の改善期待がサポートし、ダウは堅調推移。この流れを好感し、週明け10日の東京市場でもやや商いを伴って買い戻しが進み、225先物は一時28,120円と心理的な節目の28,000円を回復。

ただ、戻り待ちの売り圧力が強く、急失速すると終値では同水準を大きく割り込んだ。一方、週半ばにかけては1兆ドル規模の米インフラ法案が議会上院で可決されたことや米長期金利の反発基調、現物株市場での好業績銘柄への買いなどが全体の底上げに寄与し、225先物は28,000円を上回っての推移が続いた。そのまま28,000円超えで週を終えることが期待されたが、12日の国内新型コロナ新規感染者数が過去最多を更新したほか、根強い戻り待ちの売りに押されると、取引終盤間際に値を崩す格好となった。結局、終値では小幅ながら28,000円を割り込んで終えた。

8月6日時点の裁定残高は、ネットベースで1,532億円の買い越し（前週は1,050億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、5,452万株の買い越しで、7月30日時点（3,603万株の買い越し）から増加している。

国内機関投資家の多くが夏季休暇入りしているほか、休暇明けで戻ってきている海外投資家もまだ少なく、また、決算シーズンに伴い現物株市場が主体となっていることもあり、全体的に目立った手口は少なかった。
225先物では売り方に野村、大和、三菱の国内勢が上位に並んだほか、買い方では週末にモルガンSが1,200枚超買い越した。他方、TOPIX先物では、CSが前週に引き続き断続的な買い戻しで買い方トップとなったほか、モルガンSやBofA証券が累計買い上位に並んだ。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末終値比1.05pt安（下落率5.37％）の18.50ptと2週連続で低下した。米労働市場の改善傾向やインフラ法案の進展を背景にダウが連日史上最高値を更新するなか、225先物も28,000円台での推移が続き、株式市場全体に安定感や落ち着きが見られた。
警戒感が薄れるなかボラティリティーの低下を映し、日経平均VIは20ptを下回る状態が続いた。

NT倍率（先物）は低下。7月の米雇用統計において雇用者数が市場予想を大きく上回ったことや、1兆ドル規模の超党派のインフラ投資法案が米議会上院で可決されたことで、景気回復期待が高まった。米10年国債利回りが1.35％へと反発基調を強めるなか、現物株市場では景気敏感株優位の展開となった。

一方、フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）の下落傾向を背景に値がさ半導体関連株が軟調だったことや、決算発表後もソフトバンクＧ<9984>が改めて値を崩したことが、日経平均や225先物の売りにつながった。

今週の225先物はもみ合いか。国内外の機関投資家が徐々に夏季休暇から戻ってくると思われる。また、企業決算が一巡したことで先物市場の“蚊帳の外”感も解消されてきそうだ。4-6月期決算では好決算が多かっただけに、徐々に日本株への見直し機運が高まりそうで、売り方の買い戻しの一層の進展にも期待したい。

特に、前々週に目立って買い戻していたクレディスイス（CS）は、前週もTOPIX先物では買い方トップとなっていた。好決算や出遅れ感から日本株を売り込みにくいとの声も聞かれるなか、相場の流れを左右しやすい、商品投資顧問（CTA）などによる買い戻しに弾みがつけば、戻りを試す展開も期待できそうだ。

一方、国内での新型コロナウイルス感染動向や菅政権の求心力低下など、日本株を取り巻く不透明感は変わっていない。日本国内の新規感染者数にピークアウト感が出てくれば、買い戻しの勢いがさらにつきそうだが、それは早くても来週以降になりそうだ。

そのほか、今週は日本の4-6月期GDP速報値のほか、米中の経済指標などが多く発表される。これらが直接的に先物動向に大きな影響を与えることは考えにくいが、相場へのインパクトがある米長期金利の動きなどには影響してきそうなため、注目しておきたい。今週の225先物予想レンジは27,500-28,500円とする。

• 提供：フィスコ社