ドル/円

4/8の151円55銭を安値に4/8、4/9のいずれも151円94銭を高値に本邦通貨当局による円買い介入への警戒感から伸び悩んだものの、米3月消費者物価指数（CPI）を控えて底堅い値動きを継続。4/10の米CPIは前月比/前年比ともに総合/コア指数がいずれも市場予想を上回ったことからFRBによる利下げ開始観測が6月から7月もしくは9月に後ずれするとの見通しとともにNY市場終盤にかけて153円24銭へ上昇。その後も神田財務官らによる円安牽制発言が聞かれたものの反応は限定的に留まり、4/11には153円32銭、4/12には153円39銭と1990年6月以来の水準へ上昇。その後、イスラエルがイランからの報復攻撃の可能性を警戒との報道を受けた地政学リスクを背景に152円59銭へ下落。しかし、4/9に報じられた4月の『展望レポート』において、日銀が物価見通しを引き上げるとの観測報道を受けて反落した152円57銭を前に下げ止まったほか、ミシガン大発表の1年先/5年先期待インフレ率の上昇などを材料に取引終盤にかけて153円32銭へ反発し153円26銭で取引を終えました。

足元のドル高は、1）FRBの利下げ開始時期が遅れるとの見方を背景に日銀による追加利上げ観測が高まらない限り日米金利差が縮小し難いこと　2）日本の構造的問題（資源輸入依存度が極めて高いほか、食料自給率が低く商品市況の上昇は貿易収支の悪化や輸入インフレの上昇を招き、実質賃金が物価上昇に追い付けない状況が続く可能性）などに起因。そのため、円買い介入の効果に懐疑的な見方があることも円安基調の一因になっています。こうした中、今週は米3月小売売上高や4月フィラデルフィア連銀製造業景気指数などの発表が予定され、市場予想を上回れば米経済の底堅さを背景に米長期金利の高止まりが続く可能性もあります。一方、4/18に日銀の野口審議委員による経済懇談会での発言がハト派継続を示唆するのか、タカ派寄りとなるか注目されます。こうした中、目先の上値メドは心理的節目の155円00銭や1990/6/25の155円85銭近辺。一方、円買い介入があった場合でも3月下旬から4月上旬に揉み合ったレンジ下限近くの151円近辺までの調整に留まると予想されます。

ユーロ/円

ユーロドルは4/10の米3月CPIの発表を前にポジション調整による買戻しとともに1.0885ドルへ上昇したものの、米3月CPIが市場予想を上回りFRBの早期利下げ観測が後退。一方、ECB理事会では6月の次回会合も含め、利下げに前向きな姿勢が示されたとして欧米の利下げ時期を巡る『差』のほか、中東情勢を巡る原油価格の上昇に対するリスク許容度の違いから、4/12には1.0623ドルへ下落し1.0641ドルで取引を終えました。また、ユーロ円も対ドルでの上昇に伴い4/9の165円17銭を高値にドル円の上昇以上に対ドルでの下げに影響され4/12には3/19以来の162円28銭へ下落。一方、ドル円が153円台前半へ上昇したことから下げ止まり日足・基準線（162円78銭）を回復し163円10銭で取引を終えました。

先週のECB理事会を受けて6月の利下げ観測が一段と進むか、4/16のドイツ4月ZEW景況感期待指数のほか、IMFによる各国の経済見通しを受けた欧米景況感格差に加え、4/15や4/17のレーン、シュナーベル両ECB専務理事をはじめ複数のECB幹部による利下げ時期に対する発言が注目されます。そのほか、中東情勢を巡る地政学リスクを背景にユーロ売りが一段と進む可能性からユーロドルは日足・雲の下限（1.0862ドル）を回復し、三役逆転からの脱却は難しいと思われ、むしろ1.0600ドル割れへの警戒が必要です。また、ユーロ円も対ドルでの上値の重さとともに4/9の165円17銭、さらには3/20の165円35銭を回復出来るか目先の上値メドとして注目されます。一方、日足・基準線（162円78銭）が上値抵抗線として意識されることになれば日足・雲の上限（161円68銭）まで下落する可能性に注意が必要です。そのため、対ドルの動向や本邦通貨当局による円買い介入の行方、さらには4/18の野口日銀審議委員の発言への反応が注目されます。

ポンド/円

4/5発表の米3月雇用統計が市場予想を上回ったことを受けポンドドルは日足・雲の下限（1.2645ドル）を下回ったまま1.2638ドルで取引を終えた流れを受けて、4/8には1.2614ドルへ下落。その後、4/9には4/10の米3月CPI の発表を前に1.2709ドルへ反発したものの、米CPIが市場予想を上回り、FRBの利下げ開始時期の後退を背景に米長期金利の上昇に伴い1.2520ドルへ下落。一方、4/11のECB理事会がハト派寄りの現状維持を決めたことを受けた対ユーロでの上昇にサポートされ1.2579ドルへ反発したものの、4/12には中東情勢を巡る地政学リスクの高まりとともに1.2427ドルへ下落し1.2449ドルで取引を終えました。また、ポンド円は4/8の191円41銭を安値に4/10の米CPIを受けたドル円の反発に伴い192円98銭へ反発。その後、ドル円の上昇とポンドドルが下落の狭間で192円00銭を挟んだ上下50銭程度の値動きを続けたものの、4/12に対ドルで1.2472ドルまで下落したことから190円00銭まで下落した後、ドル円の153円台前半への反発とともに190円81銭で取引を終えました。

ポンドドルは先週末に大幅に下落したことから、今週は200日移動平均線（1.2583ドル）を回復できるか目先の上値メドとなる一方、昨年11/10の1.2187ドルを目指して一段と下落するか注目されます。そのため、4/16-17に各々発表される2月の賃金上昇率、3月消費者物価指数やベイリー英中銀総裁の発言の内容次第では5/9の次回政策委員会で6/20、もしくは8/1の政策委員会での利下げ開始を示唆するとの思惑につながりかねないだけに、結果と反応が注目されます。一方、4/15の米3月小売売上高や4/18の米4月フィラデルフィア連銀製造業景気指数を受けて米経済の堅調が確認されれば、FRBの利下げ開始観測の後退が一段と進む可能性もあるため戻り売り優勢の展開が予想されます。また、ポンド円は日足・基準線（190円74銭）を下値支持線として4/10の192円98銭の回復を目指して反発に転じるか、あるいは基準線を上値抵抗線として雲の上限（189円22銭）や3/11の187円96銭を目指して一段安となるか対ドルでの動向と合わせて注目されます。

豪ドル/円

4/8の99円52銭を安値に、NY原油先物価格の上昇を背景に資源国通貨としての堅調や対欧州通貨での豪ドル買いにサポートされ100円32銭へ反発。また、4/9には4/10の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えたポジション調整のドル売りや、NZ中銀政策委員会のフォワードガイダンスがタカ派寄りを維持するとの観測を背景に2014年12月以来の100円81銭へ上昇。しかし、4/10の米3月CPIが総合/コア指数ともに前月比/前年比で市場予想を上回ったことからFRBによる早期利下げ開始観測の後退を背景に米長期金利の上昇を受けて99円39銭へ急落。一方、中東情勢の緊張や中国の景気底打ち期待を背景とする資源価格の上昇を背景に、日足・転換線（99円53銭）を下値支持線として下げ止まり、ECB理事会でのハト派寄り現状維持を受けた対欧州通貨での豪ドル買いとともに100円24銭へ反発。しかし、4/12には週末を控えた利益確定売りに押され99円台半ばへ反落後、中東情勢を巡る地政学リスクが意識され98円74銭へ下落し99円04銭で台前半で取引を終えました。

今週は日足・基準線（98円85銭）を下値支持線として転換線（99円53銭）を回復するとともに4/9の高値（100円81銭）や2014年11/21の高値（102円84銭）を目指して一段と上昇するか注目されます。そのため、1）政策金利の据え置きを決めた3月の政策理事会では「利下げを検討しなかった」とした一方、「将来の動きを排除できるほどインフレ鈍化を確信するにはなお時間が必要」との見解を示したことから、4/18発表の豪3月雇用統計で労働市場の緩和を確認することになるか　2）イランとイスラエルとの対立など中東情勢を巡る地政学リスクが株安を招きリスク回避につながるか、原油価格の上昇により豪ドルの支援要因となるか　3）4/16発表の中国1-3月期GDPや3月鉱工業生産など一連の指標を受けて中国経済の減速懸念が緩和するか、依然として厳しい状況が続くのか　4）4/15の米3月小売売上高や4/18の米4月フィラデルフィア連銀製造業景気指数を受けてドル円を軸にした円安が一段と加速するか注目されます。

南アフリカ・ランド/円

3/8の8円09銭を安値に南ア3月純外貨準備高が575.13億ドルと、2月（566.52億ドル）から増加したことが好感され対ドルでの上昇とともに8円18銭へ反発。さらに、4/9には米3月CPIの発表を前にしたポジション調整を背景にドルが対主要通貨で売られる中、連日で南ア主要産品の金やプラチナ価格が上昇したことから対ドルで1月2日以来の18.4064ランドまで上昇したことに伴い、昨年11/16以来の8円23銭まで上昇。しかし、4/10発表の米3月消費者物価指数が市場予想を上回り、FRBの早期利下げ観測の後退とともに対ドルで下落したことから前日の上昇分を吐き出す8円12銭へ反落。一方、4/11発表の南ア2月鉱物生産量が前年比+9.9%、2月製造業生産高も前年比+4.1%といずれも市場予想を上回ったほか、ドル円が153円台へ上昇した円安基調にサポートされ8円19銭へ反発。その後も8円台前半での堅調な値動きを続けたものの、4/12のイラン・イスラエルを巡る地政学リスクへの警戒感から8円06銭へ下落し8円11銭で取引を終えました。

日足・転換線（8円11銭）を下値支持線として4/9の8円23銭を上抜け、昨年11/16の高値（8円33銭）を目指して一段高となるか、あるいは転換線を下抜け4/5の8円05銭へと反落するか注目されます。そのため、1）４/１７発表の南ア３月消費者物価指数や2月小売売上高を受けて5/30の中銀政策委員会での現状の金融政策を維持するとの観測につながるか、あるいは利下げ観測が浮上するか　2）金やプラチナなど南ア主要産品をはじめ商品市況の堅調が続くか　3）南ア最大の貿易相手国である中国の景気先行きを占う上で4/16発表の中国1-3月期GDPや3月鉱工業生産などの一連の指標を受けた中国経済の減速懸念が加速するか　4）米3月小売売上高や4月フィラデルフィア連銀製造業指数を受けて米長期金利が一段と上昇し対ドルでのランド売りにつながるか　5）ドル円が155円を目指して一段と円安が加速するかなどが焦点として注目されます。