2018年は、米中貿易摩擦や米国の長期金利上昇など、株式市場を大きく揺るがすニュースも多く、投資家にとっては波乱の1年となりました。2019年に入り、引き続き米国をはじめとした企業業績が堅調であることなどから強気な見方がある一方で、長く続いた景気の拡大にもかげりが見え景気後退期への転換もささやかれるなど、2019年も引き続き先の見通しづらい投資環境が続くと言えそうです。
そうした環境下で注目していただきたいのが”利回り収益”（インカムゲイン）です。各種資産の値動きから得ることのできる収益（キャピタルゲイン）は大きく変動する可能性があるのに対して、配当をはじめとした”利回り収益”は、その積み上げによって比較的安定したリターンの獲得を狙うことができます。
そんな”利回り収益”に注目してファンドをピックアップしましたので、現在のような難しい投資環境における、次なる投資の選択肢として参考にしてみてはいかがでしょうか？

組入銘柄の予想配当利回り：4.0％

三井住友DS−三井住友・配当フォーカスオープン カテゴリ：国内中型ブレンド レーティング：

東証1部、2部に上場している株式のなかから、企業の配当性向や予想配当利回りに着目して銘柄を選定し、投資を行います。高水準な配当利回りを維持できると思われる銘柄に投資し、市場環境の変化が激しいときでも、インカム収益を中心にリターンの獲得をめざします。
日本においても企業の株主還元に対する意識の高まりなどを背景に、配当をはじめとした株主還元は拡大傾向にあり、配当にフォーカスした運用戦略はよりその魅力を増していると考えられます。

組入銘柄の予想配当利回り：4.1％

オプション料（プレミアム）収入：3.6％

ニッセイ−ニッセイグローバル好配当株式プラス（毎月決算型） カテゴリ：国際株式・グローバル レーティング：

配当利回りの水準に加えて、配当の安定性や成長性、企業業績の動向等を総合的に勘案しながら、新興国を含む全世界の株式に投資を行うと同時に、株式のオプション取引を活用してさらなるインカム収益の獲得をめざします。このファンドで行うオプション取引（コール・オプションの売却）では、保有株式の一定水準以上の値上がり益を放棄する代わりにオプション料を受取ることができます。
株式からの配当とオプション料、ふたつのインカム収益を得ることで、より安定した運用に期待することができます。

組入銘柄の予想配当利回り：4.1％

明治安田−明治安田Ｊ−ＲＥＩＴ戦略ファンド（毎月分配型）（愛称：リート王） カテゴリ：国内REIT レーティング：

主に日本の不動産投資信託（Jリート）に投資を行います。Jリートは低金利が続く日本国債に対して、同じ円貨建資産としては相対的に魅力的な利回り水準を維持しています。また、2003年以降の東証REIT指数（配当込）の推移を見ると、価格の下落局面においても配当収入の積上げがパフォーマンスを下支えすることができていた事実が見てとれます。

組入銘柄の予想配当利回り：5.3％

三井住友DS−アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型） カテゴリ：国内REIT レーティング：

日本を除くアジア・オセアニア各国・地域の取引所に上場しているREITに投資を行います。アジアでは、中間所得層人口の拡大による個人消費の拡大や、経済発展に伴う都市化の進展、世界経済に占める地位の向上による物流・産業施設の需要増加などを受け、賃料や不動産価格の上昇が期待されます。

組入銘柄の予想配当利回り：5.3％

レッグ・メイソン−ＬＭ・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド（年２回決算型）（愛称：人口力） カテゴリ：成長

配当利回りに着目し、日本を除くアジア・オセアニア地域に投資を行います。主な投資対象となるのは、電気・ガス・その他エネルギー設備、有料道路、港湾、空港等の施設を保有、運営するインフラ関連株式および不動産投資信託です。これらの生活に不可欠な実物資産は、賃料や使用料などの継続的なキャッシュフローを比較的安定して生み出すことが期待されます。

「ＬＭ・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド」の5つのポイント！

	人口力 巨大な人口、人口増加、都市化がもたらす経済効果への期待

	収益力 インフレとの連動や高い市場シェアを背景とした価格決定による収益力

	キャッシュフロー 生活に不可欠な実物資産の利用料を収益源ベースとした、景気変動に左右されにくい安定的なキャッシュフロー

	利回り＋成長 アジア・オセアニア地域の人口力と経済成長を背景とした「利回り」（安定的なインカム収入）＋「成長（値上がり）」期待

	地域分散 米国・日本中心の投資からアジア・オセアニア地域への分散