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2019年は「5G元年」!飛躍的な進化に期待がかかる5Gの展望に迫る!

2019/4/3

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド(愛称:THE 5G)

日常生活の中でも「5G」というワードをよく見かけるようになりました。
世界的に5Gの本格導入に向けて、さらに動きが加速する見込みです。
それに伴い、投資対象としての魅力度もより高まっています。今注目しておくべきテーマの5G。その展望を解説いたします!

5G商用化に向けた動きが本格化!

2018年末に米国・韓国で5G(第5世代移動通信システム)サービスが一部地域で商用化されました。2019年は日本でもプレサービスが開始される予定です。官民を挙げた通信新時代の始まり、「5G元年」が幕開けしました。
導入本格化はもう目前に迫っています。

5G関連の注目イベント

  • ※(出所)資料作成時点の各種情報を元に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※三井住友トラスト・アセットマネジメント作成資料より抜粋

国際的な5G覇権争いが勃発?!

今年1月8日〜11日、米ラスベガスで世界最大級の家電見本市「CES2019」が開催されました。毎年1月上旬に開催される当イベントでは、その年の家電・IT分野におけるトレンドを先読みする場として、例年多くの市場参加者が視察に訪れます。
今年のトレンドとしては、「5G」をはじめ、「5G」の普及を前提に膨大なデータ通信を必要とする「AI(人口知能)」、「VR/AR」、「8K」などが注目テーマとして紹介されました。

5Gスマートフォン

韓国 サムスン電子

Galaxyをベースとした5G端末は2019年前半発売予定

韓国 LG電子

2019年中に5Gスマートフォンを発売予定

米国 クアルコム

新たな5G対応モデム「SnapDragon 855」は既に30種類以上の端末で採用が決定

5G基地局

韓国 サムスン電子

リュックサック程の大きさに小型化した5G用のスモールセル(小型基地局)を展示

米国 インテル

新型半導体「Snow Ridge」を披露
5G基地局やデータセンターに活用される同製品は、2019年後半に提供開始予定

  • ※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※三井住友トラスト・アセットマネジメント作成資料より抜粋

主な5G関連産業の世界シェア(2017年)

各メーカーが続々と5G関連製品を公開する背景には、5Gに対応した半導体など電子部品開発の着実な進展があります。2019年にはこの「5G覇権」を巡り、関連企業の競争が激化することが予想されます。その中で高い技術力を有し、グローバル展開で高い市場シェアを獲得できる企業は、今後も強い存在感を示していくことが期待されます。

例えば通信・インフラ分野では、中国勢が5G対応スマートフォンの年内の発売に合わせて急ピッチで基地局などの通信網整備を進めており、中国は「中国製造2025」を掲げ、国を挙げてハイテク企業の育成を推進しています。また、韓国のサムスン電子などの新興勢力も勢いを増しており、市場の構造が5Gにより大きく変わろうとしています。

  • ※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※三井住友トラスト・アセットマネジメント作成資料より抜粋

いよいよ株価にも反映!好決算に沸く5G関連銘柄

2018年10-12月期の決算発表では、好調な5G関連銘柄が市場の注目を集めました。米中貿易摩擦や米金利上昇への懸念など2018年後半は外部要因により影響を受けやすい環境ではありましたが、独自の技術やサービスを展開し競争優位性を高める企業や、中国製品の一部市場撤退を受けて業界シェアを伸ばした企業などが好調な業績をあげました。
その一部をご紹介します。

ザイリンクス(米国、通信インフラ関連)

株価とEPSの推移

  • 基地局向け半導体FPGA*で高い市場シェアを誇る
  • 韓国や中国において5G基地局の敷設が急ピッチで進められたことから、同社製品に対する需要が拡大
  • 新たな基地局の敷設やアップグレードは現在世界各地で進行中であり、製品受注はさらに増加する見込み

*FPGAとは、完成後に回路設計の変更が可能な半導体のこと

プルーフポイント(米国、通信インフラ関連)

株価とEPSの推移

  • メールセキュリティソフトウェアの業界リーダー
  • セキュリティソフトの需要増、特にクラウド向けなど高度なソフトウェアへの受注が業績を押上げ
  • Microsoft Office 365のセキュリティ・プロバイダとしての存在感、サイバーセキュリティ意識の高まりが好材料に
  • ※株価とEPS(1株当たり利益)の推移は、2016年1月31日〜2019年2月20日、日次、2019年以降のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値(会計年次ベース)。図・写真はイメージです。
  • ※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※(出所)Bloonbergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

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