“withコロナ”時代の運用に期待するならこのファンド？！企業の目利きが重要に？
新型コロナウイルスによるパンデミックは、世界中の人々の生活に大きな影響を与えました。外出や人との接触が大きく制限されるなかで、リモートワークの普及、eコマースの拡大等の変化が急速に進んだことを実感した方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、そうしたパンデミックが引き起こした世の中の変化に伴って、成長が期待できそうな分野に投資するファンドをピックアップしてご紹介します。
パンデミックが加速させた世界の変化
パンデミックによって注目を集めたテーマや起こった変化は、必ずしも目新しいものというわけではありません。例えば、リモートワークも社会の潮流として少しずつ拡大していくことになるであろう、ということはパンデミックの発生前にも言われていました。パンデミックはこうした変化を通常ではあり得ないほどに加速させましたが、あくまで大きな潮流としては変わっていないと見ることもできます。だからこそ、今起きている変化は一過性のテーマに終わらず、長期的に注目を集め続けることに期待ができるのではないでしょうか。
（例）テレワークの普及
緊急事態宣言解除後、徐々に通常の勤務形態に戻っているとの声や職場によってはそもそもテレワークが実施されていないとの声も聞かれますが、社会全体としてはやはりテレワークが急速に拡大したと言えるのではないでしょうか。
総務省が作成した「令和元年版情報通信白書」には、企業のテレワーク導入率の推移が掲載されています。それを見ると、増加傾向にはあるものの、2018年時点では19.1%にとどまっていました。それに対して2020/6/21に内閣府から公表された資料によれば、5/25～6/5の調査でのテレワーク実施率は34.6%です。調査方法が異なるため一概に比較することはできませんが、短期間でテレワークの普及が急速に進んだと見ることができるのではないでしょうか。
企業のテレワーク導入率の推移
- ※（出所）総務省「通信利用動向調査」各年版を基に作成
（例）eコマースの拡大
パンデミックにより人々が外出を避けたり、あるいは国によっては政府が外出を制限するといった事態が起こりました。その一方で、人々が生活していくためにはさまざまなものが必要であり、外出することなく買い物ができるeコマースの需要は急増しました。
これまでeコマースを積極的に利用してこなかった人々にも一挙に裾野が広がったという点において、パンデミック終息後もさらなるeコマースの利用拡大が期待されるのではないでしょうか。
米国：ｅコマース（電子商取引）の1日当たり売上高は49%増加※
Amazon：需要の急増により3月～4月に追加的に17万5000人を雇用
- ※ 2020/3/1～2020/3/11までと2020/4/1～2020/4/23までを比較
- ※（出所）各種資料を基に三菱ＵＦＪ国際投信作成
世界経済の変化についていく
2019年末からの世界株式におけるリターンを比較すると、業種によって明暗が分かれていることがわかります。情報技術セクターを中心に、パンデミックによる生活様式の変化を前提として成長が期待される業種が足元の株価上昇をけん引していると考えられます。
このように、多くの投資家が“withコロナ”、“ポストコロナ”の世界を見据えており、変化する世界の中で生き残り、成長していくことに期待できる企業を厳選して投資することの重要性は増していると言えるのではないでしょうか。
セクター別年初来騰落率
- ※（出所）：Ｂｌｏｏｍｂｅｒｇのデータを基に三菱ＵＦＪ国際投信作成
- ※2020年初来、2020/7/31時点
“withコロナ”、“ポストコロナ”の世界での運用に期待ができそうなファンドをピックアップしました！
ＳＢＩ－ＳＢＩポストコロナ ファンド
「①医療」「②生活様式の変化」「③デジタル技術の変革」の3つのテーマに基づいて、ポストコロナの社会において存在感を増すと考えられる、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業、および新型コロナウイルスの治療薬やワクチンの開発等を行う企業を主な投資対象として選定し、投資を行います。
- ※SBI証券作成 イメージ図
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カテゴリ：国際株式
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三菱ＵＦＪ国際－サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）
パンデミックをきっかけにさまざまな分野でデジタル技術の活用がより一層進み、その重要性が増していくと考えられます。その一方で、サイバー攻撃に晒されるリスクも同時に高まっていくと考えられることから、サイバーセキュリティもデジタル時代に必要不可欠なテクノロジーとしてその必要性が高まっていくと言えるのではないでしょうか。
世界における新型コロナウイルスに関連したリモート端末へのサイバー攻撃回数※
3月は1月の約300倍
- ※ゼットスケーラー社調査に基づく
WHO（世界保健機関）へのサイバー攻撃回数
前年の同期間と比べて 5倍以上
- ※（WHOが4月23日発表）
新型コロナウイルス感染拡大の影響による企業のＩＴ投資額予想
（2020年4月末時点）
- ※（出所）statistaのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
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三菱ＵＦＪ国際－サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）
カテゴリ：国際株式
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三菱ＵＦＪ国際－グローバル・スマート・イノベーション・オープン（年１回決算型）（愛称：iシフト）
情報技術およびその派生分野に関連する企業の中から、今後の成長に期待ができる企業を選定し投資を行います。
当ファンドの類似戦略である「グローバル・テクノロジー株式運用戦略」は2000年10月の運用開始以降、その時々の時代の変化を捉えながら約20年にわたって良好なパフォーマンスを上げてきました。
これは、アクティブ運用の雄とも呼ばれるティーロウ・プライス社の確かな運用実績に裏付けされたものと考えられます。
（期間：2000年10月末～2020年6月末）
- ※（出所）ティー・ロウ・プライス・グループの資料、Ｂｌｏｏｍｂｅｒｇのデータを基に三菱ＵＦＪ国際投信作成
上記は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクが運用する類似運用戦略である、「グローバル・テクノロジー・エクイティー・コンポジット」の実績です。当ファンドは、「グローバル・テクノロジー・エクイティー・コンポジット」と同様の運用プロセスで運用しますが、当ファンドは未公開株式への投資を行わない点や同一発行体への投資を純資産総額の10%以下に抑える点などで「グローバル・テクノロジー・エクイティー・コンポジット」とは異なります。類似運用戦略の運用実績と当ファンドの運用実績とは直接的な関係はありません。また、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
「グローバル・テクノロジー・エクイティ・コンポジット」は、運用報酬控除前、米ドルベース、配当および収益再投資のパフォーマンスを表しています。
グローバル・テクノロジー・エクイティーの投資対象の性質を表すのに運用チームが相応と考える代表的な指数として、「世界情報技術株式（MSCI オールカントリー・ワールド 情報技術 インデックス）」と比較しています。これはファンドの運用実績を示すものではなく、当該指数は当ファンドのベンチマークではありません。
MSCI オールカントリー・ワールド 情報技術 インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式のうち情報技術 セクターに分類された銘柄で構成されています。
Ｏｎｅ－世界ｅコマース関連株式オープン（愛称：みらい生活）
小売業界の中で年々存在感を高めていたeコマースですが、新型コロナウイルスの感染拡大により外出が控えられ、少なくない店舗が休業や短縮営業を余儀なくされるなかで、より一層その存在感を高めました。
実際、新型コロナウイルス感染拡大が本格化した3月、米国の小売り統計は前年比で減少に転じていますが、eコマース関連企業の業績は総じて好調だったと言えます。
パンデミック終息後においても、今回多くの消費者がeコマースの利便性を体感したことで、さらなる需要の拡大に期待ができるのではないでしょうか。
- ※上記は過去の運用実績・情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
また、上記は組入銘柄の一部をご紹介するものであり、個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。 - ※出所：アセットマネジメントOne作成資料より抜粋
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カテゴリ：国際株式
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ご注意事項
- 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」
の内容をご確認いただきますようお願いいたします。 - 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
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- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
