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2024-03-28 19:44:49

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“JAグループ”が提供する『NZAMシリーズ』で投資をデザイン!つみたてNISA対応ファンドも多数

2023/5/25

NZAMシリーズは、「NZAM」=「農林中金全共連アセットマネジメント」が運用するファンドシリーズです。
ネット販売を中心とすることで低コストを実現し、人生のパーツのひとつとして身近に投資を続けていただけるよう、シンプルで分かりやすい商品ラインナップを提供しています。
つみたてNISAの対象商品や、より積極的に運用されたい方向けにレバレッジ型の商品もご用意しておりますので、上手に組み合わせて自分好みの投資をデザインしてみてはいかがでしょうか。

NZAMシリーズの商品ラインナップ

機関投資家向けに長年培った運用ノウハウを活かした充実のラインナップから、自由にファンドを組み合わせることもできます。

株式

株式-レバレッジ型

REIT

バランス

2023年4月に新しいラインナップが拡充されました!

◎NZAM・ベータに3ファンド追加
「先進国株式」「先進国REIT」「先進国2資産(株式+REIT)」
日本を除く先進国の株式やREITに投資を行うファンドです。

◎NZAM・レバレッジに3ファンド追加
「米国株式2倍ブル(NASDAQ100)」 「インド株式2倍ブル」 「中国株式2倍ブル」
米国のNASDAQ100指数、インドのNifty50指数先物(米ドル建て)、中国のハンセン中国企業指数、それぞれ日々の基準価額の値動きが各指数の2倍程度となる投資成果を目指して運用を行います。

選び方/組み合わせの例

特に投資をはじめたばかりという方の中には、どの銘柄を選んだら良いのか、どのように組み合わせたら良いのか分からないという方もいらっしゃるかもしれません。そんな方におすすめの組み合わせをご紹介します。

迷ったらまずはこの1本! つみたてNISA対象

米国の主要な企業に幅広く投資ができる「NZAM・ベータ S&P500」なら、世界最大の経済大国でありイノベーションの中心地である米国の成長を捉えることができます。迷ったらまずはこの1本からはじめてみてはいかがでしょうか。

分散投資したいなら つみたてNISA対象

投資対象を分散することは、投資をするうえで重要なポイントのひとつです。株式とREIT(不動産投資信託)の2資産に均等に分散投資をすることで、値動きの異なる資産に分散することができます。
NZAMシリーズの2資産に分散投資ができるラインナップは、「日本」「米国」「先進国(日本除く)」の3つ!

レバレッジで積極運用

積極的にリターンを狙うなら「レバレッジ」を活用することも選択肢の一つです。資産にレバレッジをかけることで、リスクが大きくなる分、狙えるリターンも大きくなります。国内・先進国の株式やREITに分散投資しつつ、アクセントとして米国・インド・中国の株式にレバレッジをかけて投資をしてみるというのはいかがでしょうか?

他にも組み合わせはたくさん!ファンドの組み合わせや投資金額を上手に変えて自分好みの運用にアレンジしてみては?

NZAMとは?

「NZAM」=「農林中金全共連アセットマネジメント」は、JAグループの資産運用会社です。
基盤の一つとなっている農林中央金庫は、実は世界でも名の知れた機関投資家。
創業から30年以上、機関投資家の皆さまの資産運用をお手伝いしてきたNZAMだからできる確かな価値を提供し、“投資の新定番”をめざします。

ご注意事項

  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
  • ブル・ベア型の投資信託は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。指数先物取引等を積極的に活用し、日々の基準価額の変動率を各種指数・資産等(以下「対象指数」といいます。)の変動率にあらかじめ定めた倍率(2倍以上またはマイナス2倍以下。以下同じ。)を乗じて得た数値に一致させることを目指して運用されますが、2営業日以上の期間の場合、基準価額の変動率は同期間の対象指数の変動率にあらかじめ定めた倍率を乗じて得た数値とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
    また、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがあります。投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を大きく割込むことがあります。
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