eMAXIS Neoシリーズに新ファンドが登場！水素エコノミーとコミュニケーションDXの成長性とは？
水素エコノミーとコミュニケーションDXが仲間入り！
2022年3月4日、AIが銘柄選定する指数に連動をめざす「eMAXIS Neo シリーズ」に「eMAXIS Neo 水素エコノミー」と「eMAXIS Neo コミュニケーションDX」を新たに追加いたしました。このページでは、ファンドが連動をめざす指数についての概要や指数構築における特色等をご紹介いたします。
指数を構成する各テーマについて
水素エコノミー （S&P Kensho Hydrogen Economy Index）
水素をエネルギー、燃料として活用する経済活動全般を指し、水素の生産、貯蔵や輸送に関連する製品の製造などを行う企業が含まれます。
多くの国や地域において、脱炭素社会に向けた取り組みが進められる中、水素は燃焼時に二酸化炭素を排出しない二次エネルギーとして関心が集まっています。
（期間）2017年5月16日〜2022年1月31日、日次（取得可能な最長期間）
※上記は、米ドル建ての指数を三菱ＵＦＪ国際投信が円換算して計算したもので、ファンドの運用実績ではありません。
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
（出所）Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪ国際投信作成
コミュニケーションDX （S&P Kensho Enterprise Collaboration Index）
オンライン会議ツールやチャットアプリ、スケジュール調整システムなど、企業でのコミュニケーションを円滑にする製品・システムやクラウド上の統合プラットフォームなどを提供する企業が関連します。
関連システムや技術の進歩が、コミュニケーション領域の革新に繋がることが期待されます。
※ファンドにおいては、S&P Kensho Enterprise Collaboration IndexのテーマをコミュニケーションDXと呼びます。
（期間）2017年5月16日〜2022年1月31日、日次（取得可能な最長期間）
※上記は、米ドル建ての指数を三菱ＵＦＪ国際投信が円換算して計算したもので、ファンドの運用実績ではありません。
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
（出所）Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪ国際投信作成
各投資テーマの成長性は？
水素エコノミー
各国・地域で脱炭素社会に向けた取り組みが進む中、今後数十年にわたり世界において輸送分野（燃料としての利用）や合成燃料（二酸化炭素と水素）の製造など、さまざまな用途で水素需要が高まることが予測されています（図表１）。一口に水素と言っても、製造過程に基づく分類がなされることが一般的です（図表２）。特に、再生エネルギーを用いて製造する「グリーン水素」をいかに低コストで利活用するかが今後の課題として挙げられています。水素開発の取り組みが進む米国カリフォルニア州では、グリーン水素の需要の高まりにより2050年までに数百の水素製造拠点設立が必要となると分析*がなされるなど、今後水素の製造や貯蔵、輸送など関連する技術を保有する企業が重要な役割を果たすことが期待されます。
※カリフォルニア州の取り組みは、JETROやカリフォルニアエネルギー委員会（CEC）の公開情報（2020年6月公表のロードマップ）等を基に三菱UFJ国際投信作成
【図表1】世界における水素需要予測
（IEAによる持続可能な開発シナリオベース）
【図表2】製造過程でみた水素分類の一例
コミュニケーション
※ファンドにおいては、S&P Kensho Enterprise Collaboration IndexのテーマをコミュニケーションDXと呼びます。
オンライン会議ツールやスケジュール管理アプリなど、業務を円滑に行うためのツールやシステムをクラウド上のプラットフォームとして統合すること（＝CPaaS、図表１）で、企業におけるコミュニケーションの変革をもたらすことが期待されます。この背景の一つに、2020年の新型コロナウイルス感染拡大以降、多くの企業が在宅勤務を導入し、業務に必要なコミュニケーションをオンラインで行う需要が高まっていることが挙げられます。企業のニーズ変化に伴い、世界におけるコミュニケーションの関連アプリケーションの市場規模は、2020年の226億米ドルから2025年には507億米ドルへの成長が予測されています（図表２）。
【図表1】コミュニケーションDXに関連する
システムやアプリケーションの一例
【図表2】世界におけるコミュニケーションの
関連アプリケーション市場規模
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