SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-04-20 22:09:33

ホーム > 会社情報 > プレスリリース

プレスリリース

各 位

株式会社SBI証券

「NISAおすすめ商品」掲載開始のお知らせ
〜国内株式、投資信託、外国株式のNISA口座での具体的な活用方法をご提案します〜

平成25年10月4日

株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:村正人、以下「当社」という。)は、2013年10月4日より、当社WEBサイト上で「NISAおすすめ商品」の掲載を開始することとなりましたので、お知らせいたします。

「NISAおすすめ商品」は、国内株式、投資信託及び外国株式について、NISA口座での投資に適した商品やその選び方をご提案するものです。
国内株式については、銘柄の検索方法に焦点を当てて、当社の提供するテクニカル&財務条件検索ツールや株主優待検索ツールの使い方をご紹介いたします。投資信託については、NISAに適した当社おすすめの投資信託を、お客様の投資方針に応じて4つのタイプに分けて、合計51本ご紹介いたします。また、いくつかの簡単な質問に答えるだけで自分に合った投資信託やポートフォリオを検討できるコンテンツもご提供いたします。さらに、外国株式については、「コストが割安」で「投資対象がわかりやすい」ことを基準として、長期分散投資に適した海外ETF6銘柄を厳選いたしました。

このたびの「NISAおすすめ商品」をご利用いただくことで、お客様はご自分の投資方針に合わせて、実際にどの商品に投資するのか、また、どのようにポートフォリオを組むのかといったことをご検討いただけることとなり、2014年から始まるNISAの活用方法を具体的にイメージできるようになります。

当社は、NISAを個人投資家にとって極めて重要な制度であると位置付けており、2014年の1年間、NISA口座での国内株式手数料を無料とし、海外ETFについては買付時の取引手数料を全額キャッシュバックし実質無料といたします。また、販売手数料無料のノーロード投信を、主要ネット証券業界No.1の417本(※)取扱うなど、NISAの税制メリットを最大限に活用していただけるよう、個人投資家の皆様の取引コストの軽減に努めてまいりました。このたび、NISAに関する投資情報コンテンツを拡充することで、より多くの個人投資家の皆様に当社でのNISAのご利用をご検討いただけるものと期待しております。
当社は、今後も個人投資家の皆様の中長期的な資産形成ツールとして、NISAを最大限ご活用いただけるよう商品及びサービスを拡充してまいります。

主要ネット証券は、投資信託を取り扱っているSBI証券、カブドットコム証券、マネックス証券、楽天証券の4社による比較。2013年10月4日現在。

「NISAおすすめ商品」コンテンツの一例:NISAおすすめファンド


本プレスリリースは、情報提供を目的として作成されたもので、記載された個別の商品について投資勧誘を目的としたものではありません。

 

「NISAおすすめ商品」の詳細につきましては、当社WEBサイトにてご確認ください。(https://www.sbisec.co.jp)



<金融商品取引法に係る表示>

商号等  株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

<手数料等及びリスク情報について>

SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

国内信用デビュー&おかえりキャンペーン

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス
・口座開設の流れ

よくあるお問合せ
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • 【当選確率最大+5倍!?】最大10万円が当たる!SBIセレクト買付応援キャンペーン

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.