東京では例年より早く、間もなく桜が開花しそうです。3月末頃が満開だそうですが、入学式の頃にはもう散ってしまうのでしょうか。暖冬傾向が顕著で、いつも春先になるとそんな心配をしているような気がします。

そうした中、3月相場は世界景気に対する懸念がいまだ払拭できず、株式市場は一進一退の展開となっています。今回の「新興株ウィークリー」では、「ディープバリュー」、簡単に言えば割安銘柄をピックアップしてみます。

新興市場銘柄の醍醐味はと聞かれた場合、おそらく過半の投資家が成長銘柄（グロース株）への投資と答えるかと思います。いわゆる「テンバガー」の発掘です。ただし、長期での安定的な資産運用には、割安銘柄へのバリュー投資も威力を発揮するものです。

成長銘柄の場合、PERやPBRなどのバリュエーションが高く、配当利回りも低いことが大半です。したがって成長ストーリーが崩れた場合の値下がりリスクは大きいものとなります。一方バリュー株への投資は、そうしたリスクが軽減されるうえ、企業を買収する側の立場からは魅力的な投資対象となる側面も持ち合わせています。成長銘柄に投資する一方で、ディフェンス面を考慮し、バリュー株にもポートフォリオの一部を振り向けることも肝要かと思います。皆さまの銘柄選択のご参考にしていただければ幸いです。

それでは早速スクリーニングにより、ディープバリュー銘柄を抽出してみたいと思います。今回の条件は下記の7項目です。

（1）東証マザーズまたはJASDAQの上場銘柄であること
（2）PER（会社予想）が10倍未満
（3）PBRが1倍未満
（4）ROE（自己資本利益率）が10％以上であること
（5）今期の会社予想経常利益が増益であること
（6）原則として直近四半期までの経常利益の年度予想利益に対する進捗率が標準（3Q決算なら75％、2Q決算なら50%など）を上回っていること。
（7）時価総額が50億円以上であること

（2）、（3）によって、バリュエーションの割安な銘柄を候補にします。次に（4）から（6）の条件により、黒字で資本効率が一定レベル以上にある増益確度の高い銘柄に絞り込みます。

上記の条件を満たすすべての銘柄を、筆者が名づけた「DVR（ディープバリュー比率）」の低い順に並べたのが表1の銘柄となります。この「DVR」の計算式は、下記の通りです。

DVR＝（株式時価総額+ネット有利子負債）÷営業利益

（注）ネット有利子負債＝有利子負債―（現預金+流動資産の有価証券）、として計算しています

DVRの意味は、その企業を時価で買収した際に、現状の利益が継続するとして、その企業の負債を含めて投下資金を何年で回収できるかのメドとなります。仮にDVR5.0となった場合、その企業を買収した投資家は、5年間で投下資金の回収が終了し、その後は税引き後で10％以上（上記4の条件）の利回りを毎年確保できる計算になります。したがって、「DVR」は小さければ小さいほど、その銘柄の株価は割安となります。ちなみにトヨタ自動車（7203）のDVRは14.5程度になります。

さらに厳密に計算する場合には、営業利益に減価償却費や暖簾代の償却などを加えれば、より正確な資金回収期間を表わすことができますが、今回は営業利益で計算しました。

なお、バリュー株投資で注意をしなければならないのは、そもそもバリュエーションが低いのには何らかの理由があることが多いということです。例えばその企業が成熟ないしは衰退している産業に属している場合は、前述の式での営業利益が先細りになれば、DVRはどんどん大きくなってしまいます。あるいは、その企業に親会社が存在しており、その企業を買収できない場合も株価にはディスカウントが働くと考えられます。また単純に企業の知名度が低く投資家に人気がないとか、企業がIRを実施していないなどの場合も考えられます。あるいは企業コンプライアンスに問題があるケースなども、低株価の理由になっているかもしれません。

ただし、もし仮に知名度が低いことが低株価の主な理由になっているような場合は、その企業がIR活動に注力すれば、状況は大きく変化する可能性もあります。また、成熟産業でも安定したキャッシュカウを有していれば、その事業から捻出した資金を使って新しい事業に投資することが可能となります。このような場合、バリュー株投資が非常に有効に機能するのではないでしょうか。

それでは表1の銘柄のうち、数銘柄について簡単に事業内容や投資のポイントをまとめてみました。

エスケーエレクトロニクス（6677）：2001年に前身の写真化学からエレクトロニクス事業部門を分割して設立した、フォトマスクの専業メーカーです。FPDの技術進展に伴い、フォトマスクの高精細化対応や大型化対応を推し進め、第10世代、第11世代に対応した超大型フォトマスク製造工場を稼働させています。大型液晶パネル用では世界トップのシェアを持っています。新たな事業分野として、プリンテッドエレクトロニクス、RFID、ヘルスケアなどの事業育成にも注力中です。足元の業績は、主力ユーザーの鴻海の積極投資がフォローとなり、利益率の高い大型向け製品が好調です。潤沢な現預金を保有しており、実質無借金でDVRは2.4と低位水準です。

フェローテックホールディングス（6890）：半導体製造工程において使用される、治具・消耗品のマテリアル製品（石英・セラミックス・シリコンパーツ等）と半導体の材料であるシリコンウエーハを販売している会社です。半導体装置向けの真空シールでは、世界シェア6割を有しています。業績は太陽電池向け製品の落ち込みがマイナスですが、半導体業界向けのマテリアル製品、パワー半導体向け基盤などの好調で、業績は好調です。シリコンサイクルの懸念から株価は低迷していますが、PBR1倍割れ、DVR4.9は底値圏の水準ではないでしょうか。

協立電機（6874）：60年以上の歴史を持つFAシステムや計測制御機器の設計・開発を行っている会社です。国内はもとより北米、中国、インド、タイなど9ヵ国15拠点に生産工場とサポート拠点を設けています。EV向けの電磁波測定などの試験装置や5G関連の試験装置が好調で、業績は拡大基調にあります。2/7（木）に業績の上方修正を行い、株価はそれ以降動意づいていますが、依然PBR1倍未満で、PERも7.7倍です。財務内容も良好でほぼ無借金、DVRは5.9と割安感があります。

ＵＥＸ（9888）：明治初期に創業した老舗の鉄鋼商社でステンレスやチタンを含む特殊鋼に特化しているのが特徴です。旧社名は「上野メタレックス」です。新日鐵住金や大同特殊鋼が主な仕入先です。ステンレス鋼材の在庫販売を行っているため、収益はステンレス鋼の市況、さらにはニッケル市況に影響される側面があります。鉄鋼業界の集約化によりステンレス市況は相対的に安定してきています。今期はステンレス市況の好調 で業績は順調です。配当利回りが5.0％と高いことも魅力です。

図1：エスケーエレクトロニクス（6677）・日足

図2：フェローテックホールディングス（6890）・日足

図3：協立電機（6874）・日足

図4：UEX（9888）・日足

• ※図1〜図4はいずれも当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。

取引	チャート	ポート フォリオ	コード	銘柄名	株価（円） 3/19（火）	PER 倍	PBR 倍	予想 配当利回 ％	DVR 倍
		追加	6677	エスケーエレクトロニクス	1,460	4.8	0.80	1.2	2.4
		追加	7264	ムロコーポレーション	1,643	6.0	0.66	2.6	2.4
		追加	6890	フェローテックホールディングス	1,069	7.5	0.77	2.3	4.9
		追加	6337	テセック	1,233	5.8	0.74	4.1	5.6
		追加	6874	協立電機	2288	8.6	0.86	2.4	5.9
		追加	9888	UEX	655	5.8	0.63	5.0	6.0
		追加	9908	日本電計	1,582	6.2	0.74	3.0	7.4
		追加	9964	アイ・テック	1,946	6.0	0.73	2.1	8.7

• ※弊社スクリーニングツール、会社資料等をもとにSBI証券が作成。

東証マザーズ指数の3/19（火）の終値は937.60と、3/12（火）の終値931.04から0.7％の上昇となりました。JASDAQ平均も0.7%の上昇となりました。いずれも日経平均の上昇率0.3％を若干上回る上げとなりました。NY株式および日経平均株価は、依然として世界景気の先行き懸念から一進一退の展開となっています。

3/12（火）〜3/19（火）のマザーズ市場の個別銘柄では、サンバイオ（4592）が続落となった他、メルカリ（4385）、ミクシィ（2121）など時価総額比重の大きい主要銘柄が利食いに押され軒並み下落しました。それ以外の銘柄では好調な決算発表を受けてラクスル（4384）が大幅な上昇となりました。

JASDAQ市場の主要銘柄では、前週2月の月次売上高が好調で上昇したワークマン（7564）が続伸となったほか、ハーモニック･ドライブ･システムズ（6324）の上昇が目立ちました。

※東証マザーズ指数について：東証マザーズ市場は近い将来東証1部へのステップアップを視野に入れた成長企業向けの市場です。マザーズ指数は、マザーズ市場に上場する全銘柄の時価総額加重平均型の指数です。ただし、一部の時価総額の大きい銘柄の影響度が大きい点に注意を要します。ちなみに2月末のマザーズ市場の時価総額に占めるメルカリのシェアは8.2％、ミクシィが5.4％、アンジェスが4.9％、などとなっています。

• ※図5、図6ともに当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。

• ※表2・表3はBloombergデータをもとにSBI証券が作成。騰落率は3/12（火）終値と3/19（火）終値の比較による。時価総額は2月末基準。

• ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
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