「深堀り！注目セクター」も第9回目を迎えました。注目しているセクターはあるけど、そのセクターの将来性がよくわからない上、どの銘柄を買ったらよいかわからない。そう感じる投資家の方は少なくないと思います。そこで、「日本株投資戦略」の鈴木が月に2回（原則15日と月の最終営業日）、注目セクター（業種）の深堀りレポートを配信しています。注目セクターは、SBI証券で保有金額の多い銘柄を参考に選びました。今回は「食料品」です。

「食料品」は一般的に「ディフェンシブ・セクター」に属していると考えられています。景気の先行き見通しが悪く、全体的に株価下落リスクが大きい時、「食料品」セクターの銘柄（以下「食品株」）は相対的に下げにくいと考えられています。果たしてそうでしょうか。今回は食品株の値動きを吟味することで検証してみたいと思います。現在、中国など先進国経済の先行きが不透明となる中、国内景気も踊り場を迎えようとしています。ディフェンシブな食品株に投資機会が訪れていると言えるでしょうか。

食品は、これらの企業により生産され、最終的に様々なブランドで消費者の手に渡るため、投資家の方にとっても馴染み深いブランドが多いかと思います。
「食料品」セクターの株価推移はどのようになっているのでしょうか。その特徴を探るために、主要指数との比較を、過去150週の相関係数（2015/10/9現在）で調べてみたいと思います。結果は以下の通りです。

TOPIX	0.812（東証業種別指数33業種中第21位）
日経平均	0.808（同19位）
ドル・円	0.513（同20位）
ユーロ・円	0.175（同32位）
原油相場	0.082（同16位）
CRB商品先物指数	0.037（同25位）
長期金利	0.172（同21位）
米10年国債利回り	0.174（第21位）

「食料品セクター」はディフェンシブ・セクターに属していると言われてはいますが、日本株全般の動きと異なる方向の動きをするという訳ではありません。TOPIXや日経平均との相関係数を見る限り、TOPIXや日経平均株価が上昇する時は食品株も上昇しますし、その逆の時は下落する傾向があります。ただ、東証33業種の中で特に、全体との相関性が強いという訳ではないということです。同様に、為替相場や原油・商品市況、内外長期金利との相関性についても、相対的に特に強いものがないのが特徴です。

なお、過去150週のデータを吟味すると、週間騰落率でTOPIXが上昇した週は90週あり、1週間の平均上昇率は2.2％でした。逆に下落した週は60週で、平均下落率は2.1％でした。前者のケースの場合、東証業種別指数「食料品」の平均上昇率は1.7％で、後者の場合の平均下落率は同1.4％でした。食品株は、相場が強い時の相対パフォーマンスは低い反面、相場が悪い時の相対パフォーマンスは良いというのが特徴です。相場が悪い時にあまり下げないという点で、「ディフェンシブ」銘柄と言う特徴に変化はないと言えるでしょう。

食品株は「ディフェンシブ銘柄」としての特徴を有しています。図2に示したように、過去150週トータルの上昇率をみると、食品株とTOPIXに大きな違いはありません。食品株の上昇率は92％で、TOPIXは95％です。しかし、図2の赤枠で示した2015年相場に限れば、矢印で示された上昇率がより急なのは食品株となっています。ちなみに、10/9までの年初来上昇率は食品株が14％で、TOPIXは6％にとどまっています。上昇相場なのに、全体の動きよりも食品株の動きの方が強いということであり、「脱ディフェンシブ」の兆しを見せているといっても過言ではありません。なぜでしょうか。

• ※Bloombergデータを用いてSBI証券が作成。150週間前を1としてTOPIXと食品株指数を指数化。

冒頭で示したように、業種別株価指数「食料品」の時価総額の72.2％は上位10社で占められ、31.6％はトップの「日本たばこ」で占められています。したがって、これらの銘柄の値動きを調べれば、その理由に近づけそうです。

表2は、「食料品」の時価総額上位10社について、2014年と2015年（10/9まで）の年間騰落率をみたものです。2014年は多くの食品株が、全体をアウトパフォームするような動きをしたものの、ガリバー的存在の日本たばこが値下がりしてしまい「食品株」の足を引っ張ってしまいました。2015年は、日本たばこが上昇に転じた上、多くの時価総額上位食品株も市場を上回る動きを見せたため、相対的にも強い動きになりました。

そして2014年に日本たばこの値動きが悪かったことも、ここ数年、上位食品株の値動きが良いのも、ともに理由は「海外」に求められると考えられます。

冒頭からご説明しているように、食品株は「デェフェンシブ」銘柄的側面を有してはいますが、内需株では決してありません。少なくとも、表1に示した時価総額上位銘柄はグローバル企業の集まりなのです。2014年以降の食品株はそうした、グローバル企業としての食品株にスポットが当たり、株価評価が高まった可能性があるのではないでしょうか。

日本の食品株は長く続いたデフレという逆風の中で鍛えられた面があります。それが、安倍政権下では脱デフレを試みる動きとなり、収益の安定化が見込めるようになった上、海外でも強い競争力をより発揮できるようになったと考えられます。今後、世界的に景気不透明感が強まれば、グローバル展開する日本の食品株にも十分スポットが当たる可能性がありそうです。ただ、予想PERが高めになっている企業も増えており、その点は注意が必要です。

なお、日本たばこは海外たばこ事業の多くをロシアに依存しています。このため、原油価格が下落した2014年はロシア経済の先行きが懸念され、日本たばこの株価もその影響を受けたとみられます。しかし、2015年は原油価格が落ち着く兆しを見せたことで、ようやく日本たばこ株も反発に転じたというのが2014年および2015年相場の背景にあるように思われます。

取引	チャート	コード	銘柄名	2015年	2014年
		2914	日本たばこ産業	23.6％	-2.7％
		2502	アサヒグループホールディングス	-0.1％	26.4％
		2503	キリンホールディングス	10.5％	-1.1％
		2802	味の素	13.8％	47.4％
		2269	明治ホールディングス	60.4％	62.9％
		2267	ヤクルト本社	-4.4％	20.2％
		2587	サントリー食品インターナショ	10.9％	24.3％
		2801	キッコーマン	19.7％	49.3％
		2897	日清食品ホールディングス	-2.4％	30.0％
		2875	東洋水産	14.2％	23.4％
-			TOPIX (東証株価指数)	7.6％	8.1％

• ※Bloombergッデータを用いてSBI証券が作成。

前項でご説明したように、現在の世界経済の方向感を考慮すれば、ディフェンシブ銘柄としての食品株に再度スポットが当たる可能性がありそうです。さらに、グローバルな食品メーカーには、厳しい日本市場で鍛えた競争力もあり、今後の成長余地も大きいと考えられます。そこで、表1に示した時価総額上位10社の中から、海外売上比率が高い6社を選んで解説しました。ぜひ、ご参考いただければと思います。