下図では「相関係数」をもとに、為替（対ドル・対ユーロ）と業種別株価指数の相関関係を表したグラフを表示しています。相関係数とは、2 つの値の間の相関（類似性の度合い）を示す統計学的指標です。値とその解釈は下表をご覧ください。

これまで述べてきた通り、今後、外為市場で円が対ドル、対ユーロで下げると予想される時にその恩恵を享受できそうな銘柄を選択することは、好パフォーマンスへ近づく近道と言えるでしょう。図4は、外為市場でドル高・円安が進んだとき、もっとも株価上昇しやすい業種から順にランキングしたものです。同様に図5は、外為市場でユーロ高・円安が進んだとき、もっとも株価が上昇しやすい業種から順にランキングしています。前者では、輸送用機器がトップとなっていますが、後者では機械になっています。従って、一口に円安といっても、対ドル中心の円安か、対ユーロ中心の円安かにより、主役は異なってくることがお分かりいただけるかと思います。

図4にもある通り、外為市場で円安・ドル高が進んだ時、上昇しやすい業種を相関係数の値が高い順にあげると、輸送用機器、電気機器、精密、ガラス・土石、化学の順になっています。このうち、上位2業種について、さらにその中で、相関係数が高い順に表示したものが、表1（輸送用機器）、表2（電気機器）となっています。

輸送用機器については、我が国の製造業の代表格でもあるトヨタ自動車が感応度も最も高いのが特徴です。輸送用機器という業種自体が、円安・ドル高で最も感応度が高くなっているため、外為市場で円安・ドル高が進むと考えたときは、トヨタに投資することが最も素直であり、有効でもある可能性が高いことを示しています。ただ、ホンダや日産に比べると、富士重工やデンソーの方が相関係数が高いというのは興味深い傾向です。

電気機器については、かなり興味深い傾向です。いわゆる総合電機８社（日立、東芝、三菱電、ＮＥＣ、富士通、パナソニック、ソニー、シャープ）の中で、ベスト10以内にランクインしているのが、日立（6501）しかないためです。確かに、1円/ドルの円安・ドル高で、営業利益に与えるプラスの影響は、パナソニックは10億円と限定的で、ソニーに至っては▲30億円とマイナスになっています。総合電機の多くは、現地生産が進展しており、円安・ドル高のメリットはなくなりつつあるのが現状です。

最後に、外為市場でユーロ高・円安が進んだとき、もっとも株価が上昇しやすい機械について、そのうちでユーロ・円相場との相関係数が最も高い順にランキングを表示しています。このうち、日立建機（6305）、コマツ（6301）といった建機関連が上位に入っているのは意外かもしれません。
これらは、中国関連としてのイメージがあるためです。ただ、ユーロ高が欧州経済の回復を反映するものであれば、欧州経済の回復は、中国経済拡大の必要条件です。その他では、機械に多く使われるベアリング・メーカーが多く入っているのも特徴と言えましょう。

東証一部「機械」の時価総額500億円以上の銘柄について、その過去300週の上昇率が、ユーロ・円相場の過去300週の上昇率との比較で「相関係数」が高い順にランキング。上位ほど、円安・ユーロ高の時に上昇しやすい傾向がある。

• ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
• ※上記相関係数はあくまで過去のデータであり、将来の株価パフォーマンスを示唆するものではありません。