2013年の東京株式市場では、情報・通信や輸出業種の他、不動産も業種別上昇率５位と健闘しました。ちなみに、弊社が2013年末に外資系証券会社や運用会社を対象に行ったアンケートで2014年の注目テーマを質問していますが、「カジノ」「都市再生」など、不動産に関連する業種が多かったのがひとつの特徴です。

アベノミクスへの期待、景気センチメントの回復、低金利の長期化等が不動産市場の回復を支えています。インフレ率2％の達成が確かになっていない現状で、日銀は量的緩和を継続せざるをえないとみられ、今の追い風は続くとみられます。また、2020年の東京への五輪招致も追加的なプラス材料となり、不動産市場の活性化はここから本格化するとみられます。従って、2013年の業種別騰落率で上位になったとはいえ、2014年も上位になる可能性は十分あるとみられます。

シナリオ通り不動産市場が再活性化した場合、陸運や倉庫・運輸などの業種にも追い風が吹くとみられます。また、建設コストの上昇を吸収できるようになれば、建設セクター（プラントも含むのでシェール革命も追い風）も都市活性化の追い風を受けるとみられます。これらの業種は、2013年の業種別騰落率が、ＴＯＰＩＸをアンダーパフォームしていただけに、2014年は切り返しが期待できるかもしれません。

なお、前記したアンケートでは業種として商社、海運、テーマとしてエネルギーなどが指摘されています。低迷を続けてきた新興国経済に底打ち感が強まれば、世界の経済成長率も再加速する可能性が出てきます。その場合、エネルギー・資源価格も上昇に転じる可能性があり、商社や海運、鉱業等が注目される可能性があります。海運は2013年の業種別上昇率で第3位でしたが、商社を含む卸売やエネルギー株を含む石油・石炭、鉱業などは下位に甘んじていますので、これらが一転、上位に入ってくる可能性は大きいと思われます。

上の段落でご説明した通り、陸運、倉庫・運輸、建設、海運、石油・石炭、鉱業は、2014年に活躍が期待できる業種と考えられます。それらの業種に属す主力銘柄（ここでは時価総額1千億円以上）の中で、株式市場（コンセンサス）が、今期・来期ともに好業績を期待している銘柄を抽出したのが、表2の銘柄になります。株価の上昇率が下位の銘柄を残しましたので、相対的な過熱感も小さいとみられます。

2014年は、これらの銘柄の中から、株式市場を牽引するような銘柄が出ることに期待したいと思います。