ROE（株主資本利益率）は、株式市場で広く使われている投資指標のひとつで、「その企業が株主から投資された資本を元手に、いかに効率的に利益をあげているか」を示しています。一般的には以下の式で計算されます。

ROE（株主資本利益率）＝前期純利益／前期純資産（株主資本）×100

「日本株投資戦略」でも、2014年3月20日掲載号で一度ご紹介していますので、そちらもご参考頂ければと思います。

今、前期に10億円の純利益をあげた2社（A社B社）があるとして、Ａ社の純資産は50億円、Ｂ社の純資産は100億円であると仮定します。A社とB社のROEは以下の通り計算されます。

（A社）　10億円／50億円×100＝20（％）
（B社）　10億円／100億円×100＝10（％）

計算の結果、A社の方がROEが高い、すなわち「資本効率が良い企業」（稼ぐ力がある企業）と考えます。B社は利益額こそ同じであるものの、もっと資本効率を高めることが課題であるということになります。ROEの低い企業がROEを高めるには

（1）いっそう多くの利益をあげる。
（2）だぶついている資本をスリム化する。

という2つの方法があります。（1）は頑張って稼ぐことであり、日常の企業活動として普通の事です。一方、（2）においては、自社株買いにより最終的に資本を小さくすることが代表的な対策です。自社株買いにより、株式の需給が引き締まるのみならず、ROEが向上するケースが多くなります。自社株買いを発表した企業の株価が上昇するのはそのためです。

図1は、日経平均とそのROEの推移をグラフ化したものです。矢印で示したように、近年はROEの向上（低下）が、株価の上昇（下落）につながる傾向にあります。現在、日経平均株価のROE（加重平均）は8.4％、東証一部全体のROEは8％となっています。今後、企業業績の向上もさることながら、企業が自社株買い等により、ROEを一層高めることができれば、市場全体の株価も上昇すると考えられます。

今、なぜ「ROE」が重要なのでしょうか？そして表1のような銘柄に市場の評価が集まる可能性があるのはなぜでしょうか。ポイントは3つあります。

（1）ROE上昇のチャンスが到来している上、市場での注目が高まる可能性が大きい

アベノミクスによる景気拡大が続くと予想されるからだけにとどまりません。安倍政権は、消費増税を実施する反面で、企業の国際競争力を維持・向上させるため、法人税減税の方針を打ち出しています。仮に来年度から実施されれば、その分、企業の純利益が上積みされ、ROEの向上に寄与する計算となります。なお、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の運用改革で株式組入比率の拡大が見込まれていますが、こうした年金資金はROEの高い銘柄の組み入れを増やしたJPX日経インデックス400（以下、JPX400）もベンチマークにするとされていますので、投資指標としてのROEが一層注目されることになります。

（2）ROEの高い銘柄のパフォーマンスは高い傾向

ROEの高い銘柄は、低い銘柄と比較してパフォーマンスが高くなる傾向にあります。例えば、ROEの高い銘柄を多く採用している指数であるJPX400は、市場のROE（加重平均）も9.2％と、東証一部全体の8.0％を上回っています。JPX400とTOPIXのパフォーマンスを比較したものが図2で、ROEの高いJPX400の方がパフォーマンスで上回っています。

• ※各指数公表データをもとにSBI証券が作成。JPX400のデータを最大限さかのぼれる2006年8月月足終値を1として再指数化したもので比較している。

なお、下表2にもあるように、東証一部の時価総額1兆円以上の銘柄（金融は除く）について1.低PER（予想ベース）上位10社、2.低PEB10上位10社、3.高ROE10上位10社のパフォーマンスを比較した所、表の全期間において、高ROE銘柄のパフォーマンスが最高でした。

なお、2012年11月14日は「アベノミクス相場のスタート時点（野田・前首相の解散表明）、2013年12月30日は日経平均株価が戻り高値更新した日、2014年5月20日は3月期決算全企業の前期業績数値が確定した日、という意味があります。

スクリーニング条件には時価総額を入れ、我が国の主力企業同士の比較にしており、企業規模による差が入らないようにしています。ちなみに、高ROE銘柄の上位は、セイコーエプソン、富士重工、大東建託、マツダなどとなっています。