図表1で上位1位・2位の2社は、収益構造の転換により、収益力が改善傾向にあるという点で共通しています。大手ゲームソフトメーカーであるコナミ（9766）は、販売本数を絞って採算を高める方針が奏功（図表2）している上、オンラインゲーム向けの売上高増加で、収益性が改善しつつあります。カジノ向け売上高もありますので、我が国でもカジノ設置が濃厚になってくれば、関連ビジネスに参画してくる可能性は十分ありそうです。また、レオパレス21（8848）は、リーマンショック後に、請負建築主体から、ストックビジネス型事業である賃貸事業に軸足を移したことで、収益に安定性が増しつつあります。賃貸ビジネスでは、一括借上方式（サブリース）を採用しており、相続税対策としてビジネス拡大の余地があります。

競争力の強化をバネに、利益を拡大させている企業もあります。ＴＤＫ（6762）は、世界で高シェアを誇る多くの製品群を揃える電子部品メーカーです。スマホ市場の拡大や今後のウェアラブル端末の普及が追い風とみられますが、自動車向けにも強みを持ち、利益構造はバランスが取れていると考えられます。カシオ（6952）は、時計、デジカメ、電卓の世界で他社と競合しにくい独自の高機能分野を進んでいます。また、東芝（6502）は、大きな収益源である半導体フラッシュメモリで、シェアは2割程度と、サムスン電子（3割前後）との寡占化（最近は追い上げ傾向）が進んでいます。さらに大同メタル（7245）は、すべり軸受（メタル）で全産業分野においてトップシェア（売上面では自動車向けが主力）を有しています。

富士重（7270）は、販売台数の6割が北米です。円安・ドル高に加え、ガソリン価格の下落が北米自動車市場の拡大に追い風になりそうで、当社の業績も追い風を受けそうです。ＩＨＩ（7013）は、海外売上高が5割超ですが、全地域で拡大傾向にあります。特に北米向けが金額・伸び率ともに大きくなっています。

この他、大同特殊鋼（5471）は、2014年4〜12月に「エネルギーコストの上昇分を吸収しきれず」（会社資料）、前年同期比4.8%の営業減益でしたが、今後はエネルギーコストの低下を期待できそうです。既に2014年10〜12月期だけみると、前年同期比28.1%の営業増益に転じており（図表3）、業績は改善傾向とみられます。また、日立金属（5486）は、株式売却益計上もあり、3月19日付で業績見直しを発表しています。

今期（本決算発表が終了するまでの当該決算期）の企業業績は、営業利益で6.4%の増益が見込まれています。円安、米国経済の好調等を背景に、輸送用機器や電気機器等の加工業種や、繊維、鉄鋼、化学等の素材産業がけん引してきました。ただ、夏場をピークに原油価格が下がったことを受け、石油・石炭、卸売等で在庫評価損や原油関連権益等の減損計上が増え、当初予想された程（10%超の増益）には、利益が伸びなかったとみられます。

来期は、JPX400採用企業の営業利益で13.4%の増益が見込まれています。ドル・円相場の期中平均レートは、2014年暦年で106円、同年度で110円でしたので、現在の1ドル120円近辺であれば、輸出企業にとって10％前後の円安・ドル高の恩恵が見込めます。輸送用機器や精密機器などの輸出産業には追い風となりそうです。

また、原油価格（ＷＴＩ先物）の期中平均価格は、2014年暦年で1バレル93ドル、同年度で80ドルでしたので、現在の50ドル程度であれば、40%前後の原油安効果が見込めます。パルプ・紙、鉄鋼、化学、ガラス・土石など、エネルギーを大量に消費する素材産業等には、メリットが大きいと思われます。なお、原油価格低下が販売価格の低下や在庫評価損につながる石油・石炭製品、卸売等では、1バレル50ドル近辺までの下落は織り込んだとみられ、仮に今後、原油価格が落ち着けば、図表4の通り、黒字転換が見込まれます。ただし、原油価格が低下し、1バレル40ドル、30ドルと下落した場合は、下方修正リスクが再燃してきそうですので、その点は注意が必要です。

なお、4月で消費税引き上げから1年を経過したため、駆け込み需要への反動や、家計購買力の低下による消費の減少というマイナス効果も一巡し、小売や食品等の消費関連にも追い風が吹きそうです。ただ、図表5にもあうように、これらの業種の予想PERは、やや高めとの印象を受けます。これらの業種に投資する際は、留意しておくべきデータと言えるでしょう。