予想配当利回りは、予想1株配当金を株価で割って求められます。したがって、予想1株配当金や株価が変動すれば当然異なる値になってきます。前者は会社の配当政策の変更等によって変わりますし、会社の配当政策はその会社の業績によって変わります。また、株価は常に変動しています。すなわち、予想配当利回りも常に変動するものです。

なお、予想1株配当金の「予想」は会社予想であったり、アナリスト予想であったり、その平均（市場コンセンサス）であったり、様々な数字が存在しています。予想配当利回りのデータを利用して投資する時は、予想の主体がどこにあるのか、十分注意することをお勧めします。今回の分析では、会社予想数値を用いています。

なお、配当利回りの計算のベースになる予想1株配当金は、年間に受け取るすべての配当金を指しています。したがって、中間配当が予想されている銘柄では、9月末の配当を受け取らない場合、3月末の配当だけを受け取っても、表記の予想配当利回りを確保することはできません。新明和工業（7224・図1）の場合、中間配当が記念配当込みで高額になっているため、いっそうの注意が必要です。

なお、上述したように会社の配当政策はその会社の業績によって変わります。業績が予想よりも悪化し、配当予想が減額されるようでは、当初期待していた配当利回りを確保できなくなりますし、おそらく株価下落で損失発生も懸念されます。

そこで、冒頭のスクリーニング条件に（5）を入れることで、業績予想の下方修正リスクを下げることを狙っています。ここでは、（5）の条件を満たした銘柄を「好業績」と表現しており、必ずしも増益銘柄になっていない点をご注意ください。例えば田辺三菱製薬（4508・図2）の場合、第1四半期の営業利益は前年同期比50.2%の減益ですが、もともと通期予想営業利益は77.1%の減益予想になっており、その分、下方修正リスクは限定されていると考えられます。

なお、業績下方修正による場合も含め、株価下落リスクをコントロールするには分散投資を検討することもお勧めします。表1の銘柄の場合、上位5銘柄に100株ずつ投資するのであれば、投資金額（諸コスト未考慮）89万円余りで5銘柄に分散投資できる計算です。なお、分散投資する時は、同様の銘柄に投資することは避けるのがセオリーです。例えば表1の場合、建設株が3銘柄あるので、1銘柄に絞っても良いかもしれません。

この3銘柄のうち、予想PERがもっとも低いのは熊谷組（1861）で、PBRが低いのは戸田建設（1860）という評価です。中間配当が唯一実施される点を重視すならば清水建設（1803・図3）が優位かもしれません。