3月決算期末が近づくと、多くのメディアや調査機関等から「高配当利回りランキング」が公表されます。しかし、資料作成元の信頼性を十分配慮するとともに、掲載銘柄の配当等の情報についても、細心の注意が必要であると考えられます。

おそらく、現段階の株価・配当情報等をもとに「予想高配当利回りランキング」を作成すれば、マクセルホールディングス（6810）がトップないしそれに近い上位にランキングされると思われます。同社の今期予想1株配当（会社予想）は286円であり、2/20（木）終値1,413円に対する予想配当利回りは20.2%と計算されるためです。

しかし、予想1株配当の内訳は第1四半期末配当250円、第2四半期末18円で、これらはすでに支払い済みになっています。期末に18円の配当が予定され、これらの合計が286円なのです。このように、配当利回りの計算のベースになる予想1株配当金は、すでに実施済みの配当と期末予想配当を合計した数字になっています。今後3月末に権利が確定する期末配当だけを対象とした利回りの数字とは異なりますので、十分ご注意ください。

ちなみに、表2は表1に掲載した銘柄の上期配当、期末配当を記載したものです。年間予想配当はこれらを合計したものとなっています。また、表1では年間予想1株配当については市場コンセンサスを使っていますが、表2では会社予想数値が使われており、両者の数字が異なる場合があり、注意が必要です。

阪和興業（8078）の場合、市場予想1株配当は資料作成時点で130円あり、2/20（木）時点の予想配当利回りは5.21%と計算され、当初は表1の上から2番目に掲載されていました。しかし、2/12（水）付で配当計画が修正され、年間1株配当は75円（予想配当利回り3.0%）となる可能性が強まりましたので、削除しました。市場予想はこうした会社側の配当政策の変更を反映していないと考えたためです。

なお、予想配当利回りを作成する情報元によっては、配当利回りデータ自体に誤りがあるケースも見受けられます。配当データは会社発表数字を含め、必ず複数から確認することをおすすめします。

また、青山商事（8219）も一般的に高配当利回りランキングの上位に入ってくる銘柄です。同社の場合、すでに上半期末に1株50円の配当が支払い済みで、今後期末に支払われる予定の1株50円配当と合計し、年間で1株配当100円が計算のベースになっています。年間予想1株配当100円を2/20（木）終値1,286円で割ると7.78%と計算されます。

ただ、図1からご理解いただけると思いますが、株価自体は長期低迷中になっています。やはり、一般的に「高配当利回りランキング」の上位銘柄になりやすい日本たばこ産業（2914）も、過去5年では年平均4.04%の株価下落となっています。このように、高い配当利回りが期待できる銘柄でも、株価下落リスクについては十分、注意しておく必要があります。

なお、今回のスクリーニングではそもそも、分析対象を3月決算銘柄に絞っています。12月決算銘柄は次の権利付き最終日まで相対的に残された営業日数が長いため、現段階では3月決算銘柄優先でいいと考えたためです。

今回、スクリーニングにより、「好業績」で高い配当利回りを期待できる銘柄が抽出されることを狙っています。ただ、ここでいう「好業績」とは単純に利益がたくさん伸びた、あるいは伸びるであろうことを指している訳ではありません。

第3四半期累計の増益率または進捗率を参考数値とし、業績下方修正のリスクが相対的に小さい銘柄が抽出されることを狙っています。たとえば、ソフトバンク（9434）の場合、第3四半期累計の純利益が通期会社計画の91%であり、標準的な進捗率とみられる75%を上回っているため、下方修正リスクは小さいと評価しました。

ニコン（7731）、JXTGホールディングス（5020）、小松製作所（6301）、アマダHD（6113）、日本軽金属HD（5703）など、第3四半期累計の純利益は前年同期比で大きく減っており、その意味では「好業績」という表現に違和感を持たれる投資家は多いと思われます。しかし、それら減益の事実はすでに、株価に織り込まれていると考えられます。（5）の条件を満たすことで、今後の下方修正リスクが小さいことが重要であると「日本株投資戦略」では考えています。

かつては、株式の最低投資単位は1,000株であることが多く、分散投資するには相応に多額の投資金額が必要でした。しかし、現在では最低投資単位は原則100株で、比較的少額でも分散投資ができるようになりました。表1の銘柄すべてに100株ずつ投資しても、合計投資金額（諸コストは未考慮）は156.5万円で、予想配当利回りは加重平均で4.79%と計算されます。

高配当利回りを期待した銘柄への投資は、期待される配当利回りを多少引き下げても、分散投資を前提とし、業績や配当計画の下方修正リスクに十分注意したいと「日本株投資戦略」では考えます。