世の中的には「お盆休み」の季節となり、ゆるりとお過ごしの方も多いかもしれません。ただ、新型コロナウイルスの感染拡大は続いており、バカンスについて「今年は自粛」と考えられる方も多いと思われます。一方で、その分株式市場への参加を続けている投資家も多く、例年に比べて株式市場の売買代金はあまり減らないかもしれません。

そうした中、2020年4〜6月期の決算発表が8/14（金）をもち、おおむね一巡しました。決算発表とともに、業績が市場予想や前年同期の数字と比べて増えたのか、減ったのか、また業績見通しは強くなりそうなのか、弱くなりそうなのか、それらの「第1印象」に基づく反応も一巡したものと思われます。8/17（月）以降は、その銘柄の業績見通しや成長性をより詳細に見極めた物色が本格化してくるのではないのでしょうか。

そこで、今回の「日本株投資戦略」では、2020/4〜6期の決算発表が終わった銘柄について分析し、歴史的な逆境の中、大幅な営業増益が継続しそうな「強い銘柄」を探ってみました。8/17（月）以降の東京株式市場で、好パフォーマンスをあげる銘柄も含まれていると「日本株投資戦略」では期待しています。

株価上昇が期待できる好決算銘柄とはどのような銘柄でしょうか。そこで、とりあえずは以下のような条件のもと、銘柄を抽出し、株価の騰落を調べてみました。

（1）東証1部上場銘柄であること。

（2）時価総額1千億円以上の銘柄であること。

（3）広義の金融（銀行、証券・商品、保険、その他金融）を除く業種に属していること。

（4）3月、6月、9月、12月決算銘柄で、8/13（木）までに決算発表を終えた銘柄（一部を除く）であること。

（5）直前四半期（2020/4〜6期）の営業利益が事前の市場コンセンサスを上回っている銘柄であること。

（6）直前四半期（同上）の営業利益が前年同期比で10%超の増益になっていること。

（7）業績予想を行っているアナリストが3人以上いる銘柄であること。

（8）今期、来期ともに市場コンセンサスで10%超の営業増益が予想されていること。

（9）直近4週間で予想EPSの市場コンセンサスが横ばい、または上昇している銘柄であること。

以上のすべての条件を満たした銘柄を、上記の（6）に相当する直前四半期の営業増益率（前年同期比）が高い順に並べたものが表1となっています。ご存知の通り、2020/4〜6期は我が国のみならず世界的に経済活動や人の流れが止まり、業績が急速に悪化する上場企業が多かったのが現実です。日銀短観では大企業・全産業の業況判断が3月の0から、6月は-26へと急速に悪化し、業況が好転した業種は皆無となりました。

表1に掲載された銘柄はそうした中、前年同期比で、本業のもうけを示す営業利益について、大幅な増益を確保している稀有な存在の銘柄であり、メディア等に前向きな内容で紹介されるケースも多いと思われます。

問題は「それでは、ここから買っても、投資家は値上がり益を享受できるのか」という点です。すでに大きく株価が上昇した銘柄もあり、それらについては、「好材料織り込み済み」となっているリスクにも注意すべきです。逆に、これだけ好材料が揃っても株価が上昇していない場合、その背景に悪材料が隠れていないのか、チェックする必要があると考えられます。