今回の「日本株投資戦略」では、好業績・好配当が期待されながらも、株価的には割安感の強い銘柄を抽出すべくスクリーニングを行ってみました。ウォーレン・バフェット氏が総合商社株を買ったことがきっかけとなり、日本株のバリュー銘柄が見直されるかもしれないと考えたためです。そこで改めて、ウォーレン・バフェット氏は今なぜ、総合商社株を買ったのか考えてみる必要があります。

ご存知の通り、三菱商事（8058）や住友商事（8053）など総合商社株の多くは予想配当利回りが高いのが魅力です。さらに、企業業績全般に不透明感の強いご時世ですが、大手総合商社の予想PERは全銘柄が10倍台となっており、PBR1倍割れの銘柄も多いことから、典型的なバリュー銘柄と言えそうです。このため、グロース銘柄からバリュー銘柄への乗り換えを検討する投資家にとって総合商社株は、買い付け候補になりうる銘柄です。バフェット氏もそんな投資家のひとりであったのかもしれません。

総合商社は資源やエネルギーに関する事業に投資していることが多く、デフレは逆風で、インフレが追い風になると言えそうです。2020年は金先物相場が過去最高値を更新したことが大きな話題ですが、金先物価格が高いとき、商社を代表格とする業種別指数「卸売」の相対株価は上昇しやすい傾向にあります。

さらに、世界の中で日本株は景気敏感株的な要素が強いとされ、世界を股にかけてビジネスを展開する総合商社はその象徴的な存在と考えられます。新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界景気がボトム近辺を低迷する中、日本株や商社の相対的な位置付けが低いことは致し方のないところと言えそうですが、逆にこれらの株にとっては今がボトムに近く、買い場と考えられるかもしれません。

図1は表1に掲載されたコスモエネルギーホールディングス（5021）とＷＴＩ原油先物相場を比較し、グラフ化したものです。一般的に、石油石炭製品の業界に属する銘柄は、原油相場が上昇する時に株価が上昇しやすく、逆に原油相場が下落する時に株価が下落しやすい傾向があります。新型コロナウイルスの拡大は世界経済にとって強い逆風となり、原油先物相場の先行きに暗い影を投げかけてきたと考えられます。それゆえ、これまでコスモエネルギーホールディングスなど石油石炭製品の銘柄の株価が下落してきたのは致し方のないことであり、世界的な景況感が回復してくれば、逆風はその分弱くなり、これらの銘柄に上昇チャンスが広がってくると期待されます。
もっとも、原油の需給に強く影響するガソリンの需要は、世界的なエコカーの普及で長期的に逆風を受けると予想され、その分、この銘柄の割安感は残りそうです。

ちなみに、宇部興産（4208）は自動車関連素材の分野を中心に、新型コロナウイルスの影響が想定外に大きかった模様で、今年度第1四半期の業績は振るいませんでした。株価は中期的にも低迷が続き、2018年初頭には3,500円前後にあった株価も本年3月には1,431円まで下落してしまいました。業績の低迷等を背景に、先行き見通しが悪くなると、株価は割安に放置されやすくなります。

しかし、同社は今後市場拡大が期待される5G市場向け素材で高い競争力を持つ商品を有しており、業績は今年度第1四半期がボトムになる可能性が出てきています。業績の先行き見通しが変わってくれば、この銘柄に対する見方も変わり、割安感の解消につながるかもしれません。