トヨタ自動車が50.1%（2020/9末）の株式を保有するトラック・バスの大手メーカーです。国内売上高が72%で、他はインドネシアなどアジア中心に90ヵ国で製品の供給を行っています。

前期（2021/3期）は新型コロナウイルスの影響や、北米工場の生産停止などに苦戦。前期比77.7%の営業減益となり、最終損益は10年ぶりの赤字（▲74億円）に沈みました。

しかし、営業損益の推移をみると、上半期の▲116億円から、下半期は239億円の黒字と改善傾向にあります。2022/3期は販売台数で5.2%の増加見込み。会社予想の営業利益は470億円（前期比283%増）。下半期並みの利益を上半期と下半期で稼げれば、達成できる計算です。

4/27（火）の取引（終値は899円）終了後に決算発表し、4/28（水）は11円高と好感しました。
1/5（火）安値842円に続き、4/21（水）も858円の安値を付け、下値は固まりつつあるように見受けられます。

両社とも、半導体パッケージの大手企業として知られています。

本来、数年かけて進むはずだったDX化の動きが新型コロナウイルスの影響により加速。加えて、自動車のEV化や自動化の流れが広がり、半導体需要が大きく高まったことが追い風になっています。

新光電気工業の営業利益は市場予想では、2021/3期233億円から、2022/3期は23%増、2023/3期は28%増。
イビデンの営業利益についても市場予想では2021/3期386億円から同じ時期、22%増、25%増と拡大。
両社とも、生産能力を拡大することで半導体需要の拡大に応えていく方針です。

また、2社の主要顧客であるインテルによる微細化の動きも活況とされるもうひとつの理由です。
この他、半導体の国内生産の増加をめざす米国の国策もあり、インテルが200億ドルの設備投資（2021年）を計画していることも追い風といえます。

近年はインテルのみならず、AMDやエヌビディアなど他の米国大手半導体メーカーにも取引が拡大しており、成長の勢いは続きそうです。
ただし、同時に株価水準も高くなってきており、調整が入りやすくなっている面には注意が必要です。

電子部品のひとつであるコネクターの大手企業で、NECが35.2%を保有（2020/9現在）しています。

コネクターは電子機器をつなぐ部品で、ありとあらゆる電子機器に使われており、多種多様な製品仕様を反映して、種類が多いのが特徴です。同社製品だけでも3万種類の製品が存在します。

2021/3期の営業利益は、前期比37.9%減益に終わりましたが、四半期別にみると、第1四半期17億円の赤字をボトムに、第2四半期26億円、第3四半期34億円、第4四半期43億円と黒字基調に転じました。

こうした中、会社側が提示した2026/3期を最終年度とする中期計画に注目。経常利益について、2021/3期87億円から、2026/3期には250億円まで拡大することを記しています。

新型コロナウイルスの感染拡大に加え、脱炭素の動き、所要国労働人口の減少などの背景から、工場や自動車運転の自動化、EVの拡大、5Gの浸透など、搭載電子機器の市場は拡大が続くことが期待されます。

半導体テスター（検査装置）の大手企業です。
NAND型フラッシュメモリやDRAMなど、メモリの分野では世界シェアで推定55%を占めます。

営業利益は2021/3期の707億円（前期比20.5%増）から、2022/3期は826億円（16.8%増）、2023/3期は1,004億円（21.5%増）と拡大が続くというのが市場予想です。今期の2022/3期についてはそうした市場予想を上回る850億円という見通しを会社側が公表し、ポジティブショックの形になっています。

株価は昨年末の7,730円から4/30（金）には10,380円まで34.3%も上昇し、株価は好業績を織り込みつつあるようです。

ただし、微細化が一層進んだDDR5型という種類のDRAMが本格的に増えてくると、旧型のDDR4型向け装置は使えなくなるため、装置需要はさらに高まると考えられます。
半導体「スーパー・サイクル」の追い風が続く可能性が期待されます。