5月第2週（5/10〜5/14）は波乱の展開となりました。
日経平均株価は5/14（金）こそ反発したものの、5/11〜5/13の3日間の下げ幅は2,000円以上となりました。

主因は米国で新型コロナウイルス向けワクチンの接種が進み、行動制限が緩和されたことで、景気回復期待の高まりなどから良好な経済指標の発表が相次いだことがあげられます。結果、インフレ率や金利の上昇を懸念し、これまで相場をけん引してきたグロース銘柄を中心に下げが加速したとされます。
では、今後はどう考えるべきでしょうか。
インフレ率や金利の上昇が続く環境に強い銘柄はないのでしょうか。

当ページの内容につきましては、SBI証券　投資情報部長　鈴木による動画での詳しい解説も行っております。ぜひ、ご視聴ください。
日本株投資戦略※YouTubeに遷移します。

東京株式市場では、日経平均株価が5/11（火）に909円安、5/12（水）に461円安、5/13（木）に699円安と、3日間で2,000円以上を下げる“波乱の展開”になりました。

理由は以下の3点であると考えられます。
（1）米国で、景気回復期待から再びインフレ率・米長期金利の上昇が懸念され、グロース株等を中心に下げたため。
（2）半導体株と連動しやすい台湾加権指数が、台湾での新型コロナウイルス感染拡大懸念から大きく下落したため。
（3）決算発表が佳境に入り、買いポジションを取りにくい環境となっているため。

5/12（水）の米国市場では、同日発表された消費者物価指数が変動の大きい食品やエネルギー価格を除いたコア指数で、前年同期比で3.0%上昇（市場コンセンサスは同2.3%上昇）となり、1995年7月以来の高い伸びとなりました。
なお、景気回復期待の高まりから、米10年国債利回りは4/22（木）の1.543%から5/12（水）は1.698%と、再上昇する傾向を強めています。
こうした景気の過熱やインフレ率上昇の加速を防ぐべく、米国時間6/15（火）〜6/16（水）開催予定のFOMC（米連邦公開市場委員会）ではFRB（米連邦準備制度理事会）がテーパリング（金融緩和の縮小）への方向転換を示唆するとの見方が強まっています。
ただし、短期的な見方では、昨年4〜6月の米国物価指数の低迷が顕著であったことから、今回はその反動という側面もありそうです。

中長期的には、米バイデン政権の経済対策の要となる現金給付が続き、その効果は次第に強まってくると見られます。現在の金融緩和政策に大きな変化がなければ、インフレ率の上昇が続く可能性もあります。
そうした中、投資家としてはどのような銘柄を投資対象とすべきでしょうか。

そこで今回は、米国で“消費者物価や長期金利が上昇”し、“国際商品市況も好調”が続くと仮定し、上昇しやすい業種をチェックしました。
上記の3つの要因は重なって生じることが多く、図表1でご紹介した“株高になりやすい業種”も重複する傾向にあります。業種名の左側に印が付けられた銘柄は、2つ以上の要因が重なっている銘柄で、鉄鋼、鉱業、卸売業、保険業が該当します。

5/14（金）の日本経済新聞でも報道されているように、米国でも、素材・エネルギーといった「川上産業」がインフレ率上昇への耐性を期待されて底固く推移し、仕入れ価格の上昇を販売価格に転嫁しにくい小売業などの「川下産業」の下げが目立っているようです。