■非鉄道分野も充実
営業収益の構成比（前期・調整前）は運輸・サービスが24.6%、建設24.9%、不動産・ホテル20.7%、流通・外食13.3%となっており、非鉄道分野にも幅広く展開しています。

ただ、前期は建設以外の全分野が営業減益または赤字転落で、幅広く新型コロナウイルスの影響が及びました。ポスト・コロナでは逆に、幅広い分野での回復が期待されます。

■コロナ禍でもっとも下げた鉄道株
株価は2019/11の3,820円から2020/8の2,055円まで46.2%も下がりました。2021/3には2,884円（年初来高値）まで戻りましたが、下げ幅の47.0%の戻り率にとどまっています。当面の目標は、この戻り高値の奪回になりそうです。

なお、5/11（火）に発表のMSCI銘柄入替では、除外された29銘柄のひとつとなりました。

日足チャートでは、5/18（火）高値2,571円を超えて上昇しているため、“底値確認”となっており、勢いがつきやすい状態となっています。

■関西地盤の民間鉄道株の大手
大阪-京都間が主軸。営業収益の構成比（前期・消去前）は、運輸が25.2%、不動産が37.6%、流通が32.6%で、非鉄道分野が多くなっています。

2021年に入り、関西圏での新型コロナウイルスの感染拡大が深刻となり、その影響を強く受ける形になりました。

■MSCIの銘柄入替で下げが加速
ウィズ・コロナで最も下げた株であることも確かですが、2/8（月）の年初来高値5,290円から5/24（月）安値3,225円までの下落率も39.0%と大きくなっています。

5/11（火）に発表されたMSCI銘柄入替で、除外29銘柄の１つとなったことが下落を加速する要因になったとみられます。同社の他、九州旅客鉄道（9142）、京急（9006）なども除外対象となりました。

日足チャート上では、5/24（月）の年初来安値示現後は落ち着きを取り戻しつつあるようです。

■2020年初頭、原油先物価格混乱期に株価も安値
国際石油開発と帝国石油が統合して誕生した資源開発最大手企業です。
新型コロナウイルスの感染拡大により、原油先物価格が急落し、2020/4/20にＷＴＩ先物価格がマイナスになるという歴史的な出来事が起こりました。同社株価もそれに先立つ2020/3に496.4円の安値を付け、2020/10にも489円と「W底」の形となりました。

■追い風と逆風
原油価格が安定し、収益も回復傾向です。
5/13（木）には業績予想の上方修正を発表するなど、当面は業績不透明感が後退するとみられます。

今後、新型コロナウイルスワクチン接種の動きがさらに拡大し、新興国でも経済活動が復活すれば、原油価格がさらに強含み、同社株価も追い風を受けることになりそうです。
会社ベースでの予想PERは8.4倍、PBRも0.43倍（6/4現在）と割安感も強いです。

長期的には脱炭素の流れが逆風となり、低PER・低PBRの要因に繋がる可能性もありそうです。

なお、二酸化炭素の貯留・再利用技術や、水素開発の事業化など、脱水素への対応は進みつつあり、今後の展開に期待が高まります。

■人員輸送の激減が直撃で、前期は大赤字
国内の航空大手。国内線、アジア近距離路線に強みをもっています。
新型コロナウイルスによる人員輸送の激減は、同社業績を直撃。前期は売上高7,287億円（前期比63.1%）、営業損益は4,648億円の赤字と大きく落ち込みました。
2022/3期の会社計画では営業黒字280億円への再浮上をめざしていますが、市場コンセンサスでは1,031億円の営業赤字が残る見込みで、両者の見方が異なる点が気になるところです。

■財務状態は安定化
前期は国内外で計1億2,000万株超の公募増資（2020/12）、948.5万株の第3者割当増資（2021/1）を実施しました。 希薄化への懸念も指摘され、株価はボックス圏での推移になっています。

ただ、相次ぐ資金調達で財務状態も改善。現金預金は2020/3期末1,094億円から2021/3期末は4,647億円に増加。これに対して実質的な短期借入金は1,649億円と、資金繰りの余裕度も回復しているようです。

株価は昨年6月以降2,800〜2,900円前後が壁とみられますが、ワクチン接種の進捗が追い風となり、この水準を突破できれば、上昇が加速する可能性もありそうです。