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相場の天井で起きやすい事

相場の天井で起きやすい事

2017/12/11

相場の天井とボトムを言い当てることができれば、投資で良いパフォーマンスを出すことができます。
残念ながら、実際には「これさえ見ておけば必ず相場の天井を言い当てることが出来る」というような指標やデータ・ポイントはありません。
ただ、「相場の天井では、こういう事が起こりやすい」という、きわめて雑な経験則やアネクドート(逸話)のようなものは存在します。
そこで今日は相場の天井で起きやすい事について書きたいと思います。

1 相場が天井を打つ時、経済指標は絶好調

1970年代から80年代に活躍した投資レターの著者、ジョセフ・グランビルは「弱気相場は昼間表玄関の呼び鈴をピンポーンと鳴らして訪問するようなことはしない。みんなが枕を高くして寝ている隙に、こっそり忍び込んでくる」と言いました。

大体、強気相場の終盤では、景気は良いです。また企業業績も堅調です。するとGDP、失業率、ISM景況指数、S&P500指数採用企業の一株当たり利益、などのデータ・ポイントをチェックしても、すべてが良好のように見えます。(参考までに、現在は、まさしくこのような状況だと言えます。)

それは確かに良い事ですし、その状態がずっと続いてほしいと願わない投資家は居ないと思います。

しかし「すべての指標が良いにもかかわらず、もう株価が上がらなくなった」とか「知らず知らずのうちにチャートのカタチが三尊天井のようになっている」ということは実際に良く見られる現象です。

なぜファンダメンタルズ(=経済や業績の基礎的要件)が良好にもかかわらず、チャートが崩れることがあるのでしょうか?

それは株価には先見性があるからです。

普通、株価は2年先の業績や景気をとりわけ敏感に織り込むと言われます。つまり足下の業績ではなく、将来を織り込んでいるわけだから、いくら足下のデータが良好でも、株価はずっとその先を見通してしまっているわけです。

したがって、われわれ投資家は、単に経済指標や企業業績だけを見るのではなく、かならずテクニカル・チャートを併用し、普段から「上昇トレンドラインは崩れていないか?」ということをチェックしておく必要があります。

また楽観論が蔓延している状態も要注意です。

新春株式座談会のような場で楽観論ばかりが出て、識者の意見が強気で一致を見る、通勤電車の中吊りの雑誌の広告に「投資」の文字が躍る、普段、投資には振り向きもしない友人との会話に投資話が出てくる……これらは皆、警告サインです。

相場の天井では新高値銘柄数が頭打ちになり、だんだんリーダー銘柄が絞り込まれてくる現象もよく起きます。ごく一握りの、とりわけ勢いのある企業群が、むりやり相場全体をけん引するようなパターンが見られます。その陰で騰落線(advance-decline line=上昇銘柄数−下落銘柄数をプロットした線)は株価指数より一足先に下落基調に入ります。

相場が下がった後で、突然、マーケットが盛り返し、「ほら、マーケットは大丈夫!」と思わせる局面があります。これを「強気のわな(Bull trap)」と呼びます。これは相場が天井圏を過ぎ、すでに下降局面に入った初期に出やすい「騙し」です。

2 好景気がもたらすプレッシャー

好景気が長く続くと失業者が減るので企業は賃金を上げないと社員をつなぎとめることが難しくなります。またサプライヤーからの材料や部品の納品が遅れると製品の組み立て、出荷が遅れ、せっかくの商機を逃すと言う考えから、担当者はちょっと多目に材料や部品を発注し、手持ちの在庫を増やす傾向があります。

このような状況になると好景気がもたらすプレッシャーがだんだん物価や人件費に反映されはじめます。連邦準備制度理事会(FRB)はインフレになることを防ぐため、利上げに転じます。

利上げ開始後の初期段階に置いては、FRBが利上げしても、実体経済がそれを易々と乗り越え、もっと経済活動が活発化するという状態が続きます。

しかしある時点になると利上げが累積的にボディー・ブローのように効いてきて、企業は物価や人件費の高騰を価格に転嫁できなくなります。

株は、そのような限界点が見えるずっと以前に天井を打ち、一足先に下落局面入りします。

3 経済指標に悪化が見えたら、いよいよ弱気相場は本格化する

株価が明らかに調整局面に入った後で、ようやく経済指標に変化が見え始めます。具体的には製造業購買担当者指数の悪化、設備稼働率の悪化、高利回り債の利回り上昇などです。

繰り返しになりますが、これらの数字に悪化が確認できるのは、相場が下げ始めたずっと後なので、「早期警戒シグナル」としては不合格で、むしろ(これからほんとうに景気が悪くなるぞ)ということの事後確認の意味合いを帯びていると考えるべきです。

この局面では未だ株式市場の出来高は高水準を維持している場合が多いです。

その後経済指標は一層悪化し、GDPや失業率など、遅行する指標もどんどん悪化しはじめます。

こういう状態が続くと、投資家は株式市場に見切りをつけ、市場参加者も減るので、出来高は細りはじめます。それは言い換えれば相場が「枯れた」状態であり、この状態がしばらく続かないと本格的な相場の出直りは期待できません。

相場の調整には、大別して「値幅(ねはば)」と「日柄(ひがら)」という概念があります。「値幅」とは下落幅のことです。ある程度株価が下げて、割安感が醸し出されないと、あたらしい買い手は登場しないということです。

しかし往々にして、「値幅」での調整が十分でも、なかなかエンジンがかからず、相場が空回りすることがあります。これはなぜかというと「日柄」、つまりある程度の休養期間が相場には必要だからです。

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著者

広瀬 隆雄(ひろせたかお)

コンテクスチュアル・インベストメンツLLC マネージング・ディレクター

グローバル投資に精通している米国の投資顧問会社コンテクスチュアル・インベストメンツLLCでマネージング・ディレクターとして活躍中。
1982年 慶応大学法学部政治学科卒業。 三洋証券、SGウォーバーグ証券(現UBS証券)を経て、2003年からハンブレクト&クィスト証券(現JPモルガン証券)に在籍。

広瀬 隆雄

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