SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-12-10 17:23:57

マーケット > レポート > 広瀬の外国株式・海外ETFデビュー講座 >  新興国ETFへ投資する際の視点

新興国ETFへ投資する際の視点

新興国ETFへ投資する際の視点

2019/3/11

今日は新興国ETF(上場型投信)へ投資する際、気をつけるべきことについて書きます。

1新興国ETFに投資するタイミング

私が新興国ETFに投資するタイミングを測る際、気をつけていることは下の2点です。

1.米国が利上げしていないときを選んで買う
2.新興国ファンドが宣伝されていないときを選んで買う

タイミングに関して気を付ける点はたったこれだけです。しかしこの2つはとても重要です。

まずアメリカの連邦準備制度理事会(FRB)が利上げしているときは米国の投資家がお金を新興国市場から引き揚げやすいです。それは新興国市場から資金が抜けていくことを意味するので、どんなに新興国経済の基礎的要件がしっかりしていてもマーケットが売られやすくなります。

次に通勤電車の中吊り広告や日経新聞の日曜版などで新興国の投資信託などが盛んに宣伝されているときはホットマネーがそれらの国々に飛び込んでいる時期であり、相場が過熱している可能性があります。そういう時に皆と一緒になって投資しても大体儲かりません。

現在はFRBが「とうぶん様子見する」と言っていますし新興国ファンドはそれほど販売に力が入ってないと思うので投資するのに良いタイミングだと思います。

2経済指標のどこを見る?

下は主な新興国の代表的な経済指標を一覧表にしたものです。

(出典:IMF、2018年)

私はGDP成長率には殆ど注意を払いません。なぜなら株価の先行きを占う上で新興国のGDP成長率は殆ど相関性が無いからです。

CPIは消費者物価指数の略で、これは重要です。なぜならインフレがひどい国の通貨は売られやすいからです。そのような国の株式市場に投資した場合、折角現地通貨建てで株価指数が上昇しても為替レートがどんどん下落するので儲けは小さくなってしまいます。言い直せばCPIが高い国の通貨は弱いということです。

経常収支は-2.0%くらいまでなら許せます。でも経常収支が大幅に赤字になっている国の通貨には不安が走りやすいので注意が必要です。

外貨準備はその国から一斉に海外投資家が資金を引き揚げはじめた際、中央銀行がドルなどの外貨を売り自国通貨を買い支えることをするわけですが、その場合の「貯金」がどのくらいあるか?を示しています。普通、「輸入額の何か月分」という月数で表示します。たとえばインドの場合、輸入額の6.8か月分を意味しているわけです。通常、これが3ヵ月を切ると「外貨準備が足らなすぎる」ので赤信号と捉えられます。

対外債務は「GDPの何%」で表示されています。この数字は小さいに越したことはありませんが、30%以下ならまず問題にはならないと思います。

そういう諸点に注意しながらもう一度この一覧表を見ると、各国ともファンダメンタルズは良好だということがわかります。

私は1990年頃から新興国に投資してきましたが、今日ほど新興国経済全体の中身が良いことは、かつて無かったと言えると思います。

今日紹介した各国に投資する代表的なETFを最後に掲げておきます。

外国株式口座開設外国株式お取引

著者

広瀬 隆雄(ひろせたかお)

コンテクスチュアル・インベストメンツLLC マネージング・ディレクター

グローバル投資に精通している米国の投資顧問会社コンテクスチュアル・インベストメンツLLCでマネージング・ディレクターとして活躍中。
1982年 慶応大学法学部政治学科卒業。 三洋証券、SGウォーバーグ証券(現UBS証券)を経て、2003年からハンブレクト&クィスト証券(現JPモルガン証券)に在籍。

広瀬 隆雄

免責事項・注意事項

  • 本レポートは、コンテクスチュアル・インベストメンツLLC社(以下、「CI」と称します)により作成されたものです。
  • 本レポートは、CI が信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、CIはその正確性、完全性を保証するものではありません。
  • ここに示したすべての内容は、CIで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。
  • CIは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。
  • 本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。
    また、本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。
  • 本レポートにおいて言及されている投資やサービスは、個々のお客様の特定の投資目的、財務状況、もしくは要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。
  • 本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、CIは一切その責任を負いません。
  • CIは、レポートを提供している証券会社との契約に基づき対価を得ております。
  • CIは、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。
  • CIは、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。
  • 本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、CI自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイトの内容についてCI は一切責任を負いません。
  • 本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

総額300万円山分け 入庫キャンペーン
お客さまサポート

よくあるお問合せ
・口座開設の流れ
・NISA関連のお問合せ
・パスワード関連のお問合せ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 国内信用デビュープログラム 年末年始大感謝祭 期間限定で最大20万円キャッシュバック!

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.