SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-12-15 05:36:27

マーケット > レポート > 広瀬の外国株式・海外ETFデビュー講座 > スタグフレーションが到来したら?

スタグフレーションが到来したら?

スタグフレーションが到来したら?

2021/9/13

1スタグフレーションとは?

スタグフレーションとは1. 経済成長が低いと同時に、2. インフレが来るような状況を指します。

普通、インフレは景気が良い時に襲うので、上の例で言えば1. も2. も強いのが、あるべき姿です。その意味でスタグフレーションは「両損」している状態だと言えます。

18月の雇用統計

先週発表された8月の雇用統計では非農業部門雇用者数は23.5万人と市場予想の75万人を大きく下回りました。

それにもかかわらず平均時給は+0.6%(前月比)と予想の+0.3%を大きく上回り、賃金インフレを印象付けました。

この弱い雇用+賃金インフレの組み合わせをみて(おや? これはもしかしてスタグフレーションでは?)と感じた市場参加者が多かったです。

■まだスタグフレーションと決まったわけではない

もちろん、先月ひと月のデータだけを見て「これはスタグフレーションだ!」と言う風に決めつけることはできません。

実際、雇用が振るわなかったのは新型コロナのデルタ変異株でレストランをはじめとするサービス業が雇用を一時ストップしたことが影響しています。デルタ変異株の拡散が収まれば、雇用は再び戻って来るかも知れません。

次にインフレが昂進している理由として消費者の買い物がサービスではなくモノに集中したという事情があります。

降って湧いた需要でモノ作りのサプライチェーンに一時的なボトルネックが発生し、たとえば半導体の不足から自動車が組み立てられないなどの供給不足が起き、結果として中古車価格などが高騰しました。

連邦準備制度理事会(FRB)は「これらの事は一過性だ!」と考えています。

従って目先の一過性のインフレに振り回されて慌てて金利政策を修正すべきでないという風にFRBは考えています。

その反面、インフレが目立ち始めて既にしばらく経っており、「なぜいつまでもインフレが鎮静化しない?」という声が聞こえ始めていることも事実です。

「これは一過性の事に過ぎない!」というFRBの見立てが間違っていれば、マーケットは大慌てするかもしれません。

このへんの見極めが、今後の投資戦略を決めてゆく上でとても大事です。

3過去のスタグフレーションの例

1966年から1982年が典型的なスタグフレーションの期間であると言われています。この17年間、米国のGDP成長率は年率2.2%に過ぎませんでした。第二次世界大戦終了後から1965年までの平均が4.5%であったことを考えると不満足な成長だったと言わざるを得ません。

一方インフレ率はおなじ期間平均して6.8%でした。第二次世界大戦終了後から1965年までの平均が1.7%であったことを考えると、こちらも悪い数字です。

そのとき色々な資産価格がどのようなパフォーマンスを示したか?ですが、短期債は平均年間トータル・リターンで7%でした。長期債は4.4%でした。S&P500指数は6.8%でした。

つまり債券を買うならデュレーション(=償還期限)が短いものに投資したほうが良かったわけです。

■まとめ

レーバーデー明けの米国株式市場は、やや軟調となっています。市場参加者はスタグフレーションを心配しはじめています。まだそうなると決まったわけではないけれど、一応そのリスクも織り込んでおく必要がある……そんな理由から目先株式は引き続き気迷い商状を呈すると思われます。

外国株式口座開設外国株式お取引

著者

広瀬 隆雄(ひろせたかお)

コンテクスチュアル・インベストメンツLLC マネージング・ディレクター

グローバル投資に精通している米国の投資顧問会社コンテクスチュアル・インベストメンツLLCでマネージング・ディレクターとして活躍中。
1982年 慶応大学法学部政治学科卒業。 三洋証券、SGウォーバーグ証券(現UBS証券)を経て、2003年からハンブレクト&クィスト証券(現JPモルガン証券)に在籍。

広瀬 隆雄

免責事項・注意事項

  • 本レポートは、コンテクスチュアル・インベストメンツLLC社(以下、「CI」と称します)により作成されたものです。
  • 本レポートは、CI が信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、CIはその正確性、完全性を保証するものではありません。
  • ここに示したすべての内容は、CIで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。
  • CIは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。
  • 本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。
    また、本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。
  • 本レポートにおいて言及されている投資やサービスは、個々のお客様の特定の投資目的、財務状況、もしくは要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。
  • 本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、CIは一切その責任を負いません。
  • CIは、レポートを提供している証券会社との契約に基づき対価を得ております。
  • CIは、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。
  • CIは、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。
  • 本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、CI自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイトの内容についてCI は一切責任を負いません。
  • 本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

総額300万円山分け 入庫キャンペーン
お客さまサポート

よくあるお問合せ
・口座開設の流れ
・NISA関連のお問合せ
・パスワード関連のお問合せ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 国内信用デビュープログラム 年末年始大感謝祭 期間限定で最大20万円キャッシュバック!

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.