悪天候の影響もあって、年明け以降の住宅関連指標はまちまちでした。図表1は主要指標の最近のデータで、不振の月を塗りつぶしていますが、1月〜3月に数字が悪化した指標が多かったのです。

図表2にグラフ化した新築住宅販売件数も、14年後半から増勢が強まっていますが3月の数字は落ち込みました。住宅指標以外でも小売売上高が4月まで3ヵ月連続で弱く、消費者信頼感指数も低下基調となっていることから、住宅販売の先行きにも慎重な見方も出てきています。

しかし、次にあげる住宅需要の背景を考慮すると、住宅建設の回復は継続すると考えられます。ですから、足もとの数字悪化で市場が怯んでいる今は、住宅建設株への投資のチャンスだと考えることができます。

米国の住宅建設大手には、DR ホートン(DHI)、トール ブラザーズ(TOL) 、レナー A(LEN) 、パルト グループ(PHM) 、KB ホーム(KBH) などありますが、好調な西海岸での売上が高い、トール ブラザーズ(TOL) 、レナー A(LEN) などに注目が集まることが期待されます。

さて、住宅建設市場の回復が継続するとして、そのマグニチュードはどの程度と期待できるでしょうか？これを考えるために、他の主要経済セクターと比較したのが図表6です。

各指標の05年〜07年までのピーク値と直近の水準を比較しています。ご案内の通り、米国の住宅はバブルが発生して世界的金融危機の発端となった市場です。また住宅は耐久年数が長い分、ストックの調整に最も時間がかかるのは当然です。ですから、数年の内に07年前の水準に戻れるとするのは楽観的過ぎるでしょう。

しかし、米国は人口も増え続けていますので、ストックの調整が済んだ場合には、他のセクターに比べて回復の余地が大きいと考えられるでしょう。

ご参考に、図表7は全米不動産協会が発表している米住宅市場の予想です。新築住宅販売件数は、15年に前年比30％増、16年に同26％増と大幅な回復を見込んでいます。同指標の15年1-3月平均は前年同月比19％増ですので、回復のモメンタムは今後強まると見ているわけです。

次に、住宅建設市場が回復したときに恩恵を受ける米住宅銘柄について、株価の値動きを確認します。図表は米国の米住宅銘柄の株価を2000年初を100として指数化したものです。一見して値動きの激しいことがわかります。また、市場全体の動きと方向性が一致していない局面も散見されます。株価のピークが大きくずれていたり、市場全体が停滞しているときに大きく上昇したりと、個別株の投資先としておもしろい存在と言うことができるでしょう。

ここ数年は、11年末から13年初にかけて上昇後、全体としてはやや停滞気味になっています。この間、S&P500指数は上昇を続けたため、出遅れ感があります。

年明け以降に住宅関連で弱い指標が出たところで、住宅銘柄に対する市場の見方は一旦怯んだところです。中期的な回復を想定して仕込むには、良いタイミングを迎えていると言えるでしょう。

住宅建設大手5社の直近四半期決算を見ると、新築住宅販売の回復を受けて、売上、受注とも回復しています。一方、粗利率は建設コストや地価上昇などを受けて4社で前年同期比低下しています。しかし、今後増収のモメンタムが強まるとすれば、粗利率がいくらか低下したとしても増益を達成することにさほど困難ではないでしょう。

個別には、市場が好調な西海岸の売上構成比が比較的高く、原油安の影響を受けているテキサスを含む南部の売上構成比が比較的小さい、トール ブラザーズ（TOL）、レナー A(LEN) などに注目が集まりそうです。

• 注：予想PERは、ブルームバーグ集計の今期コンセンサス予想EPS（5月22日時点）による。
  会社資料、ブルームバーグよりSBI証券作成

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