【建設骨材大手でインフラ投資拡大なら恩恵】

• 米国南東部ノースカロライナ州に本社を置く、骨材（砂利、砕石）など建設資材を供給する企業です。南東部、南部、中西部を中心に26州およびカナダなどに事業展開しています。18年4月に同業のブルーグラスマテリアルズを16.3億ドルで買収、需要拡大に対応するためにキャパシティを拡張しました。
• 業績はインフラ市場の回復を受けて14年12月期から拡大基調が続いています。1-3月期は買収効果もあって売上は前年同期比17％増、EPSは4.3倍に改善しています。同社が中心としている10州では、人口の増加を背景にインフラ工事、非住宅建設市場とも活況が続いているとしています。通年ガイダンスは、主力の建設骨材の数量が6〜8％の増加、単価が3〜5％増の増加が見込まれています。
• 米中摩擦には影響を受けづらい内需企業です。摩擦激化で景気が下振れて政策によるテコ入れが必要なときにはインフラ投資関連として注目が高まりそうです。

【スキンケアとアジアで成長】

• 米国の美容製品大手でメイクアップ（18年6月期の売上構成比は41％）、スキンケア（同41％）、香水（同13％）、ヘアケア（同4％）製品の製造を「Estee Lauder」、「Aramis」、「Clinique」、「La Mer」、「MAC」などのブランドで販売しています。
• 1-3月期決算は為替および会計基準変更の影響を除いた売上が前年同期比12％増、EPSは同32％増と好調でした。業績を牽引しているのはスキンケア部門で、売上が前年同期比21％増（構成比は47％）、営業利益が同33％増（構成比は73％）となっています。「Estee Lauder」「La Mer」ブランドがグローバルに増収となり、製品では「Advanced Night Repair」「Nutritious」「Perfectionist」など既存のシリーズが好調です。また、旅行小売、eコマースなどの販売チャンネルでもグローバルに伸びています。
• 18年6月期にアジア太平洋地域の売上が22％を占め、中国は伸びを牽引する重要な市場一つと見られます。このため、米中摩擦が激化する場合に影響を受ける可能性はあります。ただ、1-3月期に中国の売上は加速したとしており、足もとまで影響は見られていません。

【戦闘機、ミサイルが好調で業績見通しを引き上げ】

• 米国の軍需大手で、F-35、F-16などの戦闘機、ミサイルシステム、軍事ヘリコプター、軍事情報システムなどの分野に事業展開しています。トランプ政権下で、米国防費が増やされていることに加え、世界的にも地域紛争の増加で武器需要が拡大していることから、事業環境は良好と考えられます。
• 1-3月期はF-35戦闘機やミサイルシステムが牽引して、売上が前年同期比23％増、EPSが同49％増と好調でした。航空機、ミサイルシステムおよび火器制御、ヘリコプターおよび軍事情報システム、宇宙の4部門とも売上が増加して、航空機を除く3部門で営業利益率が改善しています。好調な業績を受けて通年の業績ガイダンスは、売上の中央値が2％、EPSの中央値が5％上方修正されました。
• 米中摩擦に関しては、中国は顧客でないことから今のところネガティブな影響はありません。対立の激化は同社製品に対する需要を増やす可能性もあるでしょう。

【コカ-コーラのエナジードリンクパートナーとして成長が期待される】

• 米国カリフォルニアに本社を置く、「Monster Energy」ブランドの各種ドリンクを主力とする清涼飲料水メーカーです。コカ-コーラのエナジードリンク分野のパートナーとしての地位を獲得、コカ-コーラとの流通契約を生かして国際展開を積極的に進めることで成長が期待されています。エナジードリンク市場（家庭での消費）の世界シェアは22％を確保しています。コカ-コーラは同社株式の18.8％を保有する大株主となっています。
• 1-3月期は売上が前年同期比11％増、EPSが同28％増と好調でした。「Monster Energy」ドリンク部門の売上が同12％増、コカ-コーラから取得した事業が主体のストラテジックブランド部門が同7％増です。海外売上が同17％増で、売上に占める比率が30％まで高まっています。
• 景気変動の影響を受けにくい食品分野であること、無借金で財務体質が強いこと、キャッシュフローが豊富でコンスタントに自社株買いに配分できることなど、市場全体がリスクに敏感になっているときには注目されやすい会社と考えられます。

【不祥事からの業績回復が続く見通し】

• メキシコ料理のレストランチェーンです。ヒスパニックの増加や健康志向の高まりから成長が期待されます。2015年10月に食中毒事件を起こして業績が低迷していましたが、改善途上にあります。14年12月期の営業利益率が17％に対して、18年12月期は7％にとどまっており、利益の回復が続くと期待されます。
• 1-3月期決算は、既存店売上が前年同期比9.9％増と市場予想の同7.4％増を上回り、売上が同14％増、EPSが同60％増と好調でした。2倍に増えたスマホによる注文、デリバリーの成長、優良顧客プログラム、テレビ広告の増加などの効果で店舗レベルでの営業利益率は21.0％へ2.5％ポイントの改善となっています。好調を受けて通年の既存店売上伸び率のガイダンスを1桁台半ばから1桁台後半に引き上げています。
• 予想PERが52.7倍となっているのは、利益率の改善を先まで織り込んでいるからだと考えられます。現在の株価はアナリストの目標株価を若干上回っていますが、不祥事からの回復をどこまで織り込むかという流動的な面があり、このケースではさほど気にする必要はないかもしれません。