テスラ(TSLA)

【EV市場で先頭を走る】

EV専業の自動車メーカーです。アーク社のETFでは、イノベーションETFのほか、自動化技術のETF、次世代インターネットのETFでもトップ銘柄です。EV市場を先駆して開拓しただけでなく、自動運転システムやネットでソフトウェアを更新する仕組みも革新的と評価して組み入れていることがうかがえます。EV市場でトップを走り、テキサスとベルリンに建設中の新工場で年内に生産を開始する計画で、拡大戦略は順調です。一方、EV市場では新興の専業メーカーや既存の大手自動車との競争が激化しており、「革新的」であることが継続できるかは注視していく必要がありそうです。

2021年1-3月期は売上高が前年同期比74%増となりました。経営陣はテキサスとベルリンに建設中の新工場で年内に生産を開始する計画について 「軌道に乗っている」としたほか、「モデルYはガソリン車を含め世界で一番売れる車になる可能性がある」などとコメントしました。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が493億ドル（前年比57％増）、純利益が46.4億ドル（前年比5.9倍）、純利益率は9.4％に高まる見込みです。

テラドック ヘルス(TDOC)

【バーチャルなヘルスケアサービスを提供する企業】

2002年に創業したバーチャルなヘルスケアサービスを提供する企業で、同分野のグローバルリーダーです。電話、ビデオ会議システム、モバイルアプリなどで、遠隔医療、医師の所見などを提供するサービスを提供しています。2021年3月末の米国の有料会員数は51.5百万人、海外市場も含む1-3月期の利用回数は319万回に達しています。

2020年12月期の売上はCOVID-19による追い風もあって前年比98％増で、買収したInTouch、Livongoの影響を除いても同75％増と高い成長を実現しています。2021年1-3月期の売上は前年同期比151％増と高成長が持続しています。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が20.1億ドル（前年比84％増）、純利益が3.4億ドルの赤字（前年の4.1億ドルの赤字から縮小）の見込みです。

ロク(ROKU)

【動画ストリーミングサービスのアグリゲーター】

動画ストリーミングサービスをまとめて表示することで広告収入を得る「プラットフォーム」事業を主力とする企業です。米国の消費者が従来のケーブルTVから動画ストリーミングサービスに移行するにあたり、複数のサービスに加入することが多いため、アグリゲーターの存在意義が生じています。テレビ視聴が動画ストリーミングサービスにシフトする中で成長できる企業と期待されています。

アクティブアカウント数は2019年末の36.9百万から2020年末の51.2百万へ順調な拡大となっています。動画ストリーミングサービスの成長はパンデミック終息後も続く見通しで、今年度は黒字化を達成し、営業利益率は5％に改善する見通しです。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が27.5億ドル（前年比54％増）、純利益が0.5億ドル（黒字転換）の見込みです。

ショッピファイ A(SHOP)

【デジタル・コマース・ソフトウェア分野でトップ】

オンラインストアの構築、管理を行うプラットフォームを提供するカナダの企業で、世界175ヵ国で100万以上のアクティブストアを運営しています。デジタル・コマース・ソフトウェア分野でトップの地位を確保していることから、小売企業によるeコマースへのシフトが加速する中、今後3〜5年間は30％以上の売上成長が期待されます。

昨年は顧客拡大に苦労がありましたが、今年は景気の回復とともに事業環境は改善すると見込まれます。営業利益率は、2020年12月期実績が4.2％、2021年12月期予想が10.2％に過ぎず、ソフトウェアという事業の性格から考えて、売上を拡大できれば大きな上昇余地を残していると言えます。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が44.3億ドル（前年比51％増）、純利益が5.6億ドル（前年比2.3倍）の見込みです。

スクエア(SQ)

【「Cash App」アプリの成長が注目を集める】

個人事業主向けのカード決済サービスで創業し、個人間の送金や株式取引、ビットコインの売買ができる「Cash App」アプリへ展開しているフィンテック企業です。2020年末に3,600万人のユーザーを擁する「Cash App」は米国のデジタル・ウォレット市場でリーダーの地位を確保していることから、eコマースや店舗での非接触決済の拡大から恩恵を受けると期待されます。

同アプリを通じてチェッキング・アカウント、セービング・アカウントの提供を行い、銀行業に進出すると報じられていることも注目されています。今期の業績は前年にパンデミックの影響で伸びが鈍化したセラー（販売事業者）ビジネスについて、経済活動の正常化を受けて伸びが高まる見通しです。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が25.5億ドル（前年比45％増）、純利益が0.3億ドルの赤字（前年の4.9億ドルの赤字から縮小）の見込みです。

ズーム ビデオ コミュニケーションズ(ZM)

【テレワークの広がりで顧客ベースが急拡大】

企業向けにクラウドプラットフォームを使用した「ビデオ会議」「音声会議」「コラボレーション（共同で作業できる場を提供する）」「チャット」「ウェブセミナー」などのサービスを提供します。ビデオ会議システムは成長市場と見込まれているため業界には多くの競合企業がありますが、同社のサービスは新型コロナの感染が拡大し在宅勤務が広がるなか、知名度が大きく向上しました。パンデミックの終息が視野に入る中、売上モメンタムの維持は中小企業への普及がポイントになるとみられます。

2021年2-4月期の売上高は前年同期比191％増となったほか、10人以上の雇用者を持つ顧客数が同約87%増、過去12ヵ月間 で10万ドル以上ズームのサービスに代金を支払った顧客数が同約160%増となりました。同社の業績ガイダンスは保守的な傾向があり、昨年来の四半期実績は市場予想を大きく上回ることが続いています。2022年1月期のコンセンサス予想は、売上が40.0億ドル（前年比51％増）、純利益が14.5億ドル（前年比2.1倍）の見込みです。

トゥイリオ A(TWLO)

【通信機能をアプリに組み込めるプラットフォームを提供】

ウェブ開発者向けに、電話、テキストメッセージ、ビデオなど様々な通信機能をアプリに組み込めるプラットフォームを提供する企業です。企業のウェブサイトは、通信機能を組み込むことが多くなっているため、同社サービスに対する需要は拡大が続くと期待されます。例えば、ウーバーはドライバーとのやり取りに使い、ノードストロームの販売員は顧客との通信にトゥイリオのサービスを利用しています。2021年3月末時点で23.5万社（前年比24％増）が同社のサービスを利用しており、ネットフリックス、Airbnb、Lyft、hulu、ツイッター、ブッキングドットコムなど有名なインターネット企業を含みます。

2021年1-3月期の売上は590百万ドルで前年同期比62％増と好調でした。4-6月期の売上は591〜601百万ドルで、前年同期比47〜50％増のガイダンスです。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が25.5億ドル（前年比45％増）、純利益が0.3億ドルの赤字（前年の4.9億ドルの赤字から縮小）の見込みです。

スポティファイ テクノロジー SA(SPOT)

【音楽ストリーミング大手】

2006年に創業したスウェーデン企業です。2008年にサービスを開始してヨーロッパで成功、2011年に米国に進出、現在60ヵ国以上でサービスを展開（日本では2016年9月から）しています。2021年3月末の月間アクティブユーザー（MAU）は356百万人で、プレミアムユーザーが158百万人、広告支援ユーザーが208百万人です。売上の90％がプレミアムユーザーからの収入によります。

2021年1-3月期のMAUは前年同期比24％増、売上は同16％増（為替の影響を除くと同22％増）と好調でした。パンデミックによる加入者増の加速は、下半期には鈍化する見通しですが、ポッドキャスト事業の拡大が売上減速のインパクトを和らげると期待されています。2021年12月期のコンセンサス予想は、売上が94.0億ドル（前年比19％増）、純利益が1.5億ドルの赤字（前年の5.8億ドルの赤字から縮小）の見込みです。

ユニティソフトウェア(U)

【リアルタイム3Dソフトウェア】

リアルタイム3Dコンテンツを制作・動作させるためのプラットフォームを提供する企業です。世界で250万人のクリエーターが利用 しており、これらクリエーターが作成したコンテンツは2020年1-9月期に月間50億回ダウンロードされた実績をもちます。いまのところゲームが主な市場ですが、リアルタイム3Dコンテンツは自動車、建築、映画、小売などあらゆる産業で使われ始めています。年率30％以上の売上成長を長期に実現することが目標です。

2021年1-3月期の売上は前年同期比41％増と前四半期の同39％増からやや加速しました。売上ガイダンスは、4-6月期が前年 同期比30〜33％増、2021年12月期は従来比で約5％引き上げ、前年比29〜31％増です。2021年12月期の売上には、アップルによるデバイスIDの広告使用に関するポリシー変更からくるマイナスの影響を30百万ドル見込んでいます。

コインベース グローバル A(COIN)

【暗号資産の取引所】

2012年に創業したビットコインなど暗号資産の取引所を運営する企業です。2020年末時点で、個人43百万人、法人（institutions）7,000社、エコシステムパートナー（開発業者、事業者、暗号資産発行事業者など）11.5万社が参加し、90以上の暗号資産を取り扱うプラットフォームとなっています。同社が保管する暗号資産の時価総額に対するシェアは11.3％で業界最大手です。スクエア、ペイパルホールディングス、ロビンフッドなどが新規に参入しているため手数料に対する低下圧力はあるものの、先行者利益も大きいと考えられます。

2020年12月期の取引高は380億ドル（前年比81％増）で、暗号資産別にはビットコインが41％、イーサリアムが15％、その他が44％を占めます。売上の86％は取引収入で、その他は保管手数料などからなり、取引収入に占める暗号資産別の構成比は、ビットコイン44％、イーサリアム12％、その他44％です（2020年12月期）。2021年12月期のコンセンサス予想は、暗号資産の値上がり効果と利用者の増加見通しから、売上が62.7億ドル（前年比4.9倍）、純利益が21.5億ドル（同6.5倍）と大幅に伸びる見込みです。