今後のユーロ相場展望

昨年5月、ユーロは2011年10月以来となる1.40ドルまであと僅かとなる高値まで上昇していましたが、その後、7月に入った頃から下落に転じ、ごく最近まで半年間以上にわたり下げ続けて来ました。今年の取引初日（1月2日）時点では、なんとか1.20ドル台を維持していましたが、5日には1.20ドルを割り込み、それから一カ月も経たない内に1.11ドル付近にまで値下がりしました。このような短期間に900ポイントも動くようなことは滅多に起こらないのですが、1月15日にスイス国立銀行（中央銀行）が対ユーロの上限＝1.20スイスフラン撤廃を決定した後に400ポイント近くの下落。さらに22日のECB理事会が量的金融緩和を決定後にも500ポイント下落することになるような大きな出来事が重なったことが主な原因でした。1月もさすがに最終週に入ると、一旦ユーロも底を打ったような気配にもなり始めていますが、ここで今一度、昨年中盤から直近までの間にユーロを下落させた経緯を見直しながら、今後のユーロ動向を占ってみたいと思います。

昨年〈2014年〉今頃のユーロの金利・為替見通しは、景気回復やインフレ目標達成を目指していた欧州中央銀行（ECB）が追加の緩和策に迫られるとの見方が一般的だったこともあり、低金利が長く続く上にユーロも下落していくだろうとの見方がコンセンサスとなっていました。
ところが、実際には説明し難いようなユーロ高相場が年央まで続き、ユーロ安が本格的に動き始めたのは、上述したように７月に入ってからのことでした。ユーロ安に動き始めたのは、正確には5月だったのですが、その月にドラギ総裁が「もし必要であれば来月のECBで行動を起こすことは容易」と発言、7月にも「ユーロ高は景気回復に対してリスクとなる」などの発言を契機に、ようやく市場も本格的なユーロ売りに動意し始めたのです。こうして市場のコンセンサスに追いつく形で本格的に下落が始まったユーロですが、その背景には以下に示すような複数の要因も大きく影響していました。

説明し難いユーロ高がひとたび終わりを告げると、市場は一転ユーロ安に急速に傾きました。
元々ユーロ圏と米国との対極的な景気見通しと金融政策が相場の底流にあっただけに、2003年以来の安値まで下落するのも仕方ないことでした。ここでお気づきかも知れませんが、とにかく昨年半ば以降から直近まで、ユーロ買いを促すような材料がほとんど見当たらないのが今のユーロ相場の特徴なのです。
今後、ユーロのネガティブ要因が徐々に市場で消化される、或いは何らかの相対的優位性の兆候が見えてくるようであれば、いずれユーロ買い要因に転換されるのかも知れません。実際、1月26日の1.11ドル割れから1.15ドル台へと反発した背景も、ユーロの根本的な改善というよりもユーロの「売り疲れ」のタイミングで起こった以下のような一時的な要因が続いたためだと思います。

1）原油価格の反発

2）スイス中銀の介入再開の噂

3）ギリシャ財政問題打開への期待

現実的に原油価格が少なくともバレル60〜70ドルに落ち着く事態になるのも簡単ではないでしょうし、ギリシャ問題も2009年のギリシャショック時を思い出しても簡単に解決できる問題ではないはずです。むしろ市場はECBの追加緩和見通しを保ったままで、ウクライナとロシアをめぐる緊張やロシアへの経済制裁にも終わりが見えません。市場からは、昨年半ばからのユーロの値下がり幅が約2900ポイントに達したとして、1.10ドル辺りを安値の目途とする見方も出始めていますが、2008年リーマンショック後の下げが約3700ポイント、2009年のギリシャの財政危機後の下げが約3200ポイントだったことを思えば、特別大きい下げ幅とは言えないかも知れません。
事態の急激な変化を期待しにくいことを思うと、1ユーロ＝1ドルのパリティーレベルに近づく可能性が現実味のあるシナリオに思われます。何よりも1月の米雇用統計の強い数字を受けて米連邦準備理事会（FRB）が年央までの利上げに踏み切る可能性が高まったこともユーロにとっては大きなマイナス材料になりそうです。