個人・機関投資家問わず、金などの貴金属は、資産運用のポートフォリオに組み込まれることがあります。ポートフォリオを構築する際によく言われるのが、「卵はひとつのかごに盛るな」という相場格言です。これは、同じ資産ばかり保有していると、値動きが同じなため、値下がりした場合に資産価値の毀損が大きくなることを意味します。
しかし、例えば株式への投資を行うと同時に、金など値動きの違うものに投資をしておくと、株価が下げた時に資産価値の低下を避けることができます。長期的に見ると、株式と金は異なる動きをしており、相関関係が低いことが分かっています。この利点を資産運用に生かせばよいということになります。

貴金属の中でも金は特別な存在で、「有事の金」という言葉があります。これは、世界情勢の混乱や戦争が発生するなど、地政学的リスクが台頭した場合に、株式や債券、現金の逃避先として金が選ばれるということを表します。金は「安全資産」と呼ばれ、誰の負債でもなく、金そのものに価値があると考えられています。
そうしたことから、有事が発生した場合に備え、投資家の殆どは普段から金への投資を行っています。さまざまなリスクを考慮した場合、株式を中心に資産運用を行いながらも、資金の一部は金で保有するのが“常識”とさえ言えるほどです。
ちなみに、富裕層などの運用を行うプライベートバンクでは、資産の5％程度を金で保有する事例もあります。

このように、投資家にとって金を保有することは、世界の常識だと言えます。一方で、金を保有しているのは投資家だけではありません。政府や中央銀行も同様に金を保有しています。その目的は何でしょうか？　それは、自国通貨の価値に対するヘッジです。特に、自国通貨が不安定な新興国にとって、金投資は不可欠となっています。
積極的に金を購入しているのは、中国やロシア、インドなど新興国の中でも大国の部類に入る国や、トルコやカザフスタン、タイなどが挙げられます。これらの国は、金価格が比較的安いときに金購入を増やす傾向があります。その行動から「バーゲンハンター」とも呼ばれ、金価格に大きな影響を及ぼします。
金価格が下がると、上述の新興国は価格が安いうちに金の保有高を増やそうとします。その結果、金価格は下げ止まります。つまり、彼らの買いが金価格の下値を支えるわけです。このような事象は、金相場が弱いときによく見られます。
なお、新興国を中心に近年は金保有高を増やす国が増えている一方、先進国も依然として金を保有しています。

出典：WGC

1990年代後半から2000年代前半に、欧州各国が保有している金の売却を進め、これが金価格を押し下げたという歴史があります。当時、欧州は欧州通貨制度（EMS）を創設し、新しい通貨制度への移行を模索していました。結果的にそれがユーロになるわけですが、将来の新通貨が強いものになるとの思惑から、通貨の代替となる金を手放す判断をしたのです。
最初に行ったのは英国で、この動きが結果的に金価格の下落を促しました。さらに欧州各国は「ワシントン協定」という、年間の金売却量を制限する協定を結び、その範囲で金の売却を進めました。その結果、金価格は大きく下落することとなったのです。
しかし、この金売却が終わると、今度は新興国が台頭し、金購入を開始したことで、売却が続いていた政府・中央銀行の年間の取引は、2010年を境に売り越しから買い越しに転じました。この流れは現時点でも継続しており、金価格を支えています。

金を取引・保有する主体は非常に多いです。これに加え、現在では金を株式と同じように取引できるようになっています。2000年代に入り、金融機関は金上場投資信託（ETF）を開発し、これまで金に投資することができなかった年金や機関投資家、大学基金などの主体が新たな金投資家として出現することになりました。彼らの買いもまた金価格を支える結果となっています。
さらに、ヘッジファンドなども金を他の資産と同じように取引しています。彼らは価格が下げた時には売り手になることもありますが、基本的には価格上昇を狙って買いを行うことが多い傾向です。

このように、金市場を取り巻く環境は、この20年で大きく変貌しました。1970年までは通貨の代替だった金は、1971年のニクソンショックを境に独自の材料で変動するようになっています。金は米ドルの代替だったこともあり、いまもなお、米ドルの動きに左右されます。しかし、上記のようなさまざまな投資主体が市場に参加し、金に対してそれぞれの思惑で取引を行っています。
多様な市場参加者が形成する金価格は、いまや金融市場における重要な指標であり、さらに言えば、金そのものは必要不可欠な投資対象となっています。投資家はこれらのことを十分に理解したうえで、金市場に積極的に参加することが求められそうです。