先物取引は、いわゆるデリバティブ（金融派生商品）取引の一つです。価格が変動する有価証券やコモディティ、株価指数や債券などについて、将来の取引の価格や数量を約束して取引を行います。先物取引が行われる取引所では、取引する時期や最終取引日、取引数量の単位などが定型化されています。多様な立場の人が参加しているので、公正かつ透明性が高い価格が形成されます。

先物取引の発祥は、日本の江戸時代にさかのぼります。1730年に幕府公認として組織・整備された大坂の「堂島米会所」が、“組織的な”世界初の先物取引所とされています。堂島米会所では帳合米取引（米の収穫前に売買代金を決める取引）が行われました。これは現在の先物市場でも利用されている方式の原点となっています。なお、堂島米会所は、幕末に幕府や諸藩が極端な投機に走って市場が混乱したことから、明治政府によって廃止されました。

世界初の“組織的な”先物取引所は堂島米会所とされていますが、それより１世紀前の17世紀にオランダ共和国ではチューリップ先物が取引されていました。チューリップそのものの取引だけでなく、球根、球根の将来の価格（＝先物取引）、球根の将来の価格の権利（＝オプション取引）、さらに球根自体を貨幣として用いる取引など、さまざまな取引が行われました。これらの取引が活況を呈し、熱狂した投資家の買いで価格が高騰し、最終的には暴落して無価値になるなど、いわゆる「チューリップバブル」が起きたことはよく知られています。

米国で1848年に設立されたシカゴ商品取引所（CBOT）では、1864年に穀物の先物取引が始まりました。その後、世界各地で先物取引所が設立され、さまざまな商品を対象とした取引が行われるようなりました。
一方、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）では、世界初の金融先物取引所である国際金融市場（International Monetary Market＝ IMM）が創設され、1972年に外国為替先物取引を開始しました。その後、1977年に国債先物取引が、1981年には短期金利先物取引が始まり、1982年に株価指数先物取引が開始されました。シカゴの先物取引所では、コモディティから金融まで広範囲にわたる上場商品が取り揃えられることになりました。
先物市場には資金と情報が集中するため、商取引の重要なインフラといえます。先物取引所が発展・拡大すれば、世界の取引の価格決定権を持つことも可能であり、この点から各国が先物市場の運営に力を入れています。