• 取引手数料は無料です。
• 外国為替保証金取引（SBI FX α）の1取引単位は1,000通貨〜1,000万通貨単位となります。
• 個人のお客さまの必要保証金は取引金額に下記のレバレッジコース毎の保証金率を乗じた金額になります。
  「ローレバレッジ1倍コース：100％」
  「ローレバレッジ3倍コース：33％」
  「ローレバレッジ5倍コース：20％」
  「スタンダードコース：10％」
  「ハイレバレッジ25コース：4％（※）」
  （必要保証金の額の約1倍〜25倍の取引が可能です。）
  

  ※高レバレッジ取引の可能な通貨ペアは原則として当社が指定する主要通貨ペアに限定されます。

• 法人のお客さまの必要保証金は金融先物取引業協会、及びNEX Data Servicesが算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率（保証金率）を取引金額に乗じて得た金額になります。
  為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。

  ※保証金率は毎週見直し、適用される保証金率は取引サイト等であらかじめお知らせいたします。

• 外国為替保証金取引（積立FX)は、1通貨単位から取引が可能です。
  必要保証金は取引金額に保証金率33.334％〜100％を乗じた金額になります。（必要保証金の額の約1倍〜約3倍までの取引が可能です。）
• 本取引は、取引額（約定代金）に対して少額の必要保証金をもとに取引を行うため、必要保証金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
• 本取引は、通貨等の価格又は金融指標の数値の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した保証金の額を上回ることがあります。
• 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
• スワップポイントは金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。
• 取引レートは2Way方式で買値と売値は同じでなく差があります。

• 本取引を行うにあたっては、「取引所CFD（くりっく株365）約款」、および「取引所CFD（くりっく株365）の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
• 本取引は、取引額（約定代金）に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
• 本取引の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
• CFD（くりっく株365）のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
• CFD取引口座の時価評価額が必要証拠金額の70％を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制的に返済されます。ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。
• 毎営業日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD（くりっく株365）取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。
• 証拠金維持率が一定値（120%、100%）を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
• 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
• 必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
  必要証拠金＝1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量
• 金融商品取引法に係る表示はこちら

日経平均株価（日経225）

「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」という）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」という）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）

Dow Jones Industrial AverageTM（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「DJTH」）からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所（以下「金融取」）による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

DAX®

DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
ドイツ取引所によるインデックスの公表及びDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE100

FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」)(以下「ライセンス供与者」と総称)は、スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、（ⅰ）FTSE100（以下「インデックス」）（FTSE100証拠金取引が由来する対象）の使用から得た結果、（ⅱ）上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、（a）インデックスの誤り（過失その他であっても）に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、（b）いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。