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2024-04-27 09:28:56

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株オプするだけで!?対象の国内株式現物取引手数料を最大10万円キャッシュバック!!

株オプするだけで!?対象の国内株式現物取引手数料を最大10万円キャッシュバック!!

キャンペーン期間:2023/5/15(月)〜2023/6/30(金)約定日ベース

※本キャンペーンの内容は、予告なく変更、中止または延長(一部条件変更を含む)となる場合がございますので予めご了承ください。

キャンペーン期間中にエントリーし、同期間中にSBI株オプションを1回でもお取引(約定)されたお客さまに、同期間中に約定した国内株式対象銘柄(※1)の現物取引手数料を同期間中のSBI株オプションの約定回数に応じて最大10万円(※2)までキャッシュバック!

SBI株オプションとは、「手数料ゼロ」で取引可能な、「現金(プレミアム)を受け取り」つつ、「狙った価格で株を売買」できる可能性のある、国内株式の新しい売買手法です。

※1 キャッシュバックの対象となる銘柄はこちら
(キャッシュバックの対象となる銘柄は、2023/5/11時点でSBI株オプションで取引できる銘柄です)
※2 キャンペーン期間中のSBI株オプションの約定回数が1回ならキャッシュバック上限は1万円。以降、1回の約定につきキャッシュバック上限を1万円ずつアップ

本キャンペーンにご参加いただくにはエントリーが必要です。

今すぐエントリー

  • ✓取引期間中は、「ターゲットバイ」の場合は買付余力を、「ターゲットセル」の場合は株券を拘束するため、他の取引に使うことはできなくなります。
  • ✓「ターゲットセル」は、取引期間中に同一銘柄の複数注文をすることができません。
  • ✓取引の途中解約はできません。

動画でも分かりやすく解説しています!

※キャンペーンの対象条件やご注意事項については、本ページ下部記載の「キャンペーン概要」をよくご確認ください。

キャンペーン概要

キャンペーン期間

2023/5/15(月)〜2023/6/30(金)約定日ベース

キャンペーン内容

キャンペーンにエントリーされ、2023/5/15(月)〜2023/6/30(金)約定日ベースにSBI株オプションをお取引(約定)されたお客さまに2023/5/15(月)〜2023/6/30(金)約定日ベースに約定した対象の国内株式対象銘柄(※)の現物取引手数料をキャンペーン期間中のSBI株オプションの約定回数に応じて最大10万円までキャッシュバックいたします。
SBI株オプション1回の約定につきキャッシュバック上限を1万円ずつアップ(最大10万円)

  • ・本キャンペーンの対象は個人のお客さまとなります。
  • ・手数料が発生しないお取引は対象外となります。
  • ・25歳以下現物手数料実質0円プログラムの対象者は本キャンペーンの対象外となります。
  • ・S株はキャッシュバック対象外

キャンペーン対象銘柄はこちら
(キャッシュバックの対象となる銘柄は、2023/5/11時点でSBI株オプションで取引できる銘柄です)

入金日

2023年7月下旬頃SBI証券総合口座に入金予定

対象コース

インターネットコースのみ
※ダイレクトコース、IFAコース、対面コースのお客さまおよび、お電話による注文はキャンペーン対象外となります。

ご注意事項

  • ・ご注文の約定時点では、通常の委託手数料が徴収されます。キャッシュバック金額につきましては、キャンペーン対象お取引分をまとめて証券総合口座へお支払いいたします。
  • ・スタンダードプランを選択されているお客さまの手数料金額については、国内株式手数料マイレージプログラムのポイント付与数を考慮(差引)して算出いたします。
  • ・本キャンペーンはエントリー制です。エントリーボタンよりキャンペーンにエントリー願います。
  • ・キャンペーン開催日より前に発注いただいている期間指定注文もキャンペーン期間内に約定した場合にはキャンペーン対象となります。
  • ・キャンペーン開催日に発注いただいたご注文でも、キャンペーン期間内に約定しなかった注文はキャンペーン対象外となります。
  • ・キャッシュバック金額のご入金日に関するご質問・ご確認のお問い合わせ等は、受付いたしかねます。あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。
  • ・キャッシュバック入金後、当社WEBサイト>メッセージボックス(当社からのお知らせ)にキャッシュバックの入金が完了したことをご連絡いたします。
  • ・他キャンペーン・プログラムの対象となった場合は、本キャンペーンが対象外となる可能性がございます。
  • ・本キャンペーンにより、今後当社の実施する他のキャンペーン・プログラムへの対象外となる可能性がございます。
  • ・本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

ご注意事項

SBI証券の取扱商品は、各商品ごとに所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等およびリスクは商品ごとに異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示または契約締結前交付書面等をご確認ください。

ターゲットバイのご注意事項

手数料など諸費用について

本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ(購入対価、売却対価)を受払い頂きます。

リスクについて

本取引には主として次のようなリスクがあります。

価格変動リスク

本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を下回ると、対象銘柄を権利行使価格で買い取ることとなります。権利行使価格と評価日の対象銘柄の価格の差額がプレミアム(1株当たり)の金額を上回る場合はお客さまに損失が発生します。本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。

流動性リスク

本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。

信用リスク

本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスク(当社が経営破綻等に陥った場合、契約や株券等の授受が履行されないリスク)が発生することになります。当社の直近1年間の四半期ごとの経営状況と財務状況、自己資本比率等は、当社のホームページ上の情報をご覧ください。

その他の留意点

インサイダー取引規制本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制(金融商品取引法第166条(会社関係者の禁止行為)及び167条(公開買付者等関係者の禁止行為)に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制)の適用を受けます。

クーリング・オフの対象にはなりません

本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6(クーリング・オフ)の規定の適用はありません。

ターゲットセルのご注意事項

手数料など諸費用について

本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ(購入対価、売却対価)を受払い頂きます。

リスクについて

本取引には主として次のようなリスクがあります。

価格変動リスク

本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を上回ると、対象銘柄を権利行使価格で売却することとなります。評価日の対象銘柄の価格と権利行使価格の差額がプレミアム(1株当たり)の金額を上回る場合はお客さまに損失が発生します。本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。

流動性リスク

本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。

信用リスク

本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスク(当社が経営破綻等に陥った場合、契約や株券等の授受が履行されないリスク)が発生することになります。当社の直近1年間の四半期ごとの経営状況と財務状況、自己資本比率等は、当社のホームページ上の情報をご覧ください。

その他の留意点

インサイダー取引規制本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制(金融商品取引法第166条(会社関係者の禁止行為)及び167条(公開買付者等関係者の禁止行為)に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制)の適用を受けます。

クーリング・オフの対象にはなりません

本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6(クーリング・オフ)の規定の適用はありません。

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