信用取引の投資手法
保有株の株価下落リスクを軽減できる！
信用取引は現物取引のリスクヘッジ手段としても活用できます。
現物株式は株価が下がると損失が発生してしまいますが、信用取引で新規売をしていれば、株価が下がると利益が出るので、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）のような相場全体の動きに連動するETFなどを信用新規売しておけば、保有資産全体のリスクをヘッジできるという効果があります。特に、企業の決算発表時には発表内容によって株価が大きく変動することがありますので、発表前に信用新規売をしておけば、保有資産の価格変動を抑えることができます。
- C株式を現物で100万円分保有しています
- 今後、C株式の株価は下落するのではないかと考えています
- でも、C株式を手放したくありません
※1 期間：6/1～6/30
※2 手数料、諸経費は考慮せず
リスクを抑えて株主優待を獲得することができる！
「現物買」と同じ銘柄を「信用新規売」することによって、現物株の株価下落リスクを抑えながら、株主優待を手に入れることができる「つなぎ売り」という手法を取ることができます。SBI証券の一般信用取引なら、返済期限が短期（5日）の空売りで逆日歩は発生しないので、コストが増大する心配をせずに、株主優待を狙うことができます。
※当社事由によりやむを得ず在庫不足による強制返済となった場合、一般信用売建玉でのつなぎ売りが行えない場合がありますのでご留意ください。
※つなぎ売りを行う場合、権利付最終日までに現物買いを行う必要があります。また、信用新規売建ては、返済期限が短期（5日）の場合、権利落ち日から起算して5日前（土・日・祝日を除く）から、権利付最終日までのいづれかの日に行う必要があります。
効率的なデイトレードが可能！
2013年1月の委託保証金の計算方法の見直しにより、同一の保証金を利用して一日に何度でも新たな信用取引ができるようになりました。以前は新規建をして建玉返済を行った信用取引の保証金は、同日中に新たな信用取引に使用することができませんでしたが、2013年1月以降は、同一の保証金を利用して同じ日に何度でも新たな信用取引ができるようになり、委託保証金を機動的・効率的に活用できるようになりました。
委託保証金は一定のルールに則り、リアルタイムで評価されます。
※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
ご注意事項
- 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。 - 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
