ハンセン総合指数は過去20年間で、年間騰落率がマイナス15％を超えた年が2021年を含めて5回ありました。2021年を除く4回を確認してみると、その翌年は必ず反発しました。上昇率は11％-54％となっています。”急落した翌年は反発”のジンクスは2022年も続くかどうか、過去の経験則を確認したうえで展望してみたいと思います。

銘柄	株価（1/4）	52週高値	52週安値
銀河娯楽(00027)	41.25香港ドル	80.30香港ドル	38.00香港ドル
海底撈國際(06862)	17.10香港ドル	85.80香港ドル	15.86香港ドル
トリップドットコム　グループ ADR(TCOM)	25.14米ドル	45.19米ドル	21.40米ドル
京東健康(06618)	58.10香港ドル	176.90香港ドル	57.45香港ドル
比亜迪 (Byd)(01211)	272.80香港ドル	324.60香港ドル	138.40香港ドル

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

2021年は世界主要株式市場に比べて、中国株の軟調さが目立ちました。主な要因として、中国当局によるネット大手・不動産市場への規制強化や米中対立が挙げられます。（詳細は、「≪2022年の中国≫ 経済はさらに減速か、それでも中国株に注目したい理由」をご参照願います。）

過去20年間の推移を確認してみると（図表2）、香港市場の代表指数であるハンセン指数は、おおむねMSCI先進国指数と連動しています。しかし、2021年は逆方向へ動き、長期トレンドライン（オレンジ色の点線）まで下落しました。過去の経験からすると、ハンセン指数は長期トレンドラインの近辺まで下げた後、反発しました。

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

ハンセン指数より香港市場の全体像を反映するハンセン総合指数（メインボードに上場する企業株の時価総額の約95%をカバー）でみた場合も、同様な経験則があります。図表3で確認してみると、ハンセン総合指数が2021年と同様に15％以上下落した年は、過去20年間で4回ありました。具体的には2002年、2008年、2011年、2018年です。いずれも中国経済の減速懸念が強まった時期でした。この点は2021年も共通しています。しかし、それぞれの翌年の騰落率を確認してみると、いずれも反発しました。上昇率は11％-54％となっています。

上昇に転じた理由は、中国当局が景気減速へ対応すべく、金融緩和や景気刺激策を打ち出したからです。その意味でいうと、2022年に”急落した翌年は反発”のジンクスが続くかどうかは、中国当局の政策動向に左右されそうです。なお、中国当局は2021年末から締め付け強化を緩め始めており、景気支援へ動き出しています。2022年に一段の金融緩和や景気支援が続くなら、”ジンクス”が該当する可能性が高いといえそうです。

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

ハンセン総合指数が15％以上下落した年の翌年（2003年、2009年、2012年、2019年）の業種別パフォーマンスを確認してみると（図表4）、以下の点が言えます。

1）全般的に、前年に大きく下落した業種が翌年に大幅に上昇しました。たとえば、2012年は金融や不動産、情報テクノロジーが反発し、2019年はヘルスケアや生活必需品、情報テクノロジーが大きく上昇しました。過度な悲観で売られた業種が、金融緩和や中国当局の政策転換を受け、買い戻されたものとみられます。

2）ただし、前年に最も売られた業種が翌年に最も買われたわけではありませんでした。たとえば、上昇率1位と2位を確認してみると、2003年は素材とエネルギー、2009年は情報テクノロジーとヘルスケア、2012年は不動産と情報テクノロジー、2019年はヘルスケアと生活必需品となっています。この流れはある程度中国経済の発展状況を反映しています。振り返ってみると、中国経済は資源を大量に消費する時代から不動産業が経済成長を支える時期を経て、近年は底堅い消費を下支えに情報テクノロジーやヘルスケア産業が目覚ましい発展を遂げています。

年	ハンセン 総合	エネルギー	公益	素材	電気通信	コングロ マリット	工業	金融	一般 消費財	生活 必需品	不動産	ヘルスケア	情報 テクノロジー	年
2002	-16%	27%	8%	-4%	-34%	-28%	4%	-7%	-19%	16%	-28%	-25%	-32%	2002
2003	43%	100%	21%	185%	29%	33%	41%	45%	62%	59%	39%	80%	49%	2003
2004	13%	14%	21%	-4%	5%	29%	-14%	7%	12%	2%	30%	-13%	-13%	2004
2005	6%	28%	4%	12%	28%	4%	-4%	-4%	21%	21%	4%	19%	39%	2005
2006	44%	62%	23%	87%	77%	17%	-13%	39%	49%	73%	39%	81%	54%	2006
2007	40%	74%	31%	80%	82%	32%	33%	18%	44%	52%	50%	79%	13%	2007
2008	-50%	-55%	-28%	-74%	-44%	-54%	-59%	-43%	-62%	-36%	-58%	-29%	-63%	2008
2009	54%	77%	16%	115%	-5%	66%	84%	58%	78%	105%	61%	131%	205%	2009
2010	6%	17%	6%	4%	8%	22%	38%	-1%	21%	4%	4%	6%	-7%	2010
2011	-22%	-15%	3%	-42%	3%	-25%	-45%	-25%	-24%	-20%	-27%	-23%	-19%	2011
2012	22%	13%	15%	8%	12%	27%	12%	24%	17%	8%	43%	11%	37%	2012
2013	5%	-16%	14%	-22%	-10%	15%	0%	3%	23%	16%	-10%	31%	70%	2013
2014	0%	-17%	6%	-1%	11%	-6%	5%	8%	-21%	-22%	3%	11%	9%	2014
2015	-8%	-31%	-8%	-19%	-5%	4%	-6%	-10%	-15%	-22%	-3%	-1%	22%	2015
2016	-1%	14%	-7%	21%	-6%	-15%	-8%	-3%	-3%	2%	-2%	-10%	18%	2016
2017	38%	11%	16%	30%	-1%	13%	39%	31%	51%	33%	49%	48%	92%	2017
2018	-17%	-3%	1%	-30%	-3%	-14%	-21%	-15%	-28%	-14%	-10%	-27%	-30%	2018
2019	11%	-4%	-1%	0%	-10%	-7%	22%	7%	15%	27%	16%	36%	24%	2019
2020	12%	-34%	-9%	30%	-30%	-30%	30%	-7%	38%	28%	-16%	49%	70%	2020
2021	-17%	21%	17%	9%	1%	0%	-3%	-7%	-9%	-18%	-19%	-31%	-35%	2021

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

歴史は必ず繰り返すわけではありませんが、過去の相場経験則は今後の動きを予想するうえで参考となるかもしれません。上記の1）からすると、もし中国が2022年に金融緩和や政策転換を続けるなら、2021年に最も売られた業種が見直される可能性があります。2021年にマイナスのパフォーマンスとなった業種を確認してみると、情報テクノロジーやヘルスケア、不動産、生活必需品、一般消費財、金融、工業となっています。中国当局が締め付けを強化している分野や「ゼロコロナ政策」の影響を受けた分野が目立ちます。

2）から言えることは、もし2022年に相場が反発した場合、成長見直しがより高い業種が一層注目を集めそうです。ブルームバーグが集計した各業種の2022年のEPS成長率を確認してみると、一般消費財が55％増、ヘルスケアが38％増、情報テクノロジーが32％増となっています。これらの業種は2021年に大きく調整している業種でもあることから、2022年は好業績が確認されれば、株価は堅調さを取り戻しそうです。

なお、上記3業種の構成銘柄のうち、1）時価総額が300億香港ドル以上、2）2022年のEPS成長率が50％以上の銘柄リストは、図表5の通りです。EPS成長率の順位ではカジノやホテル、旅行など新型コロナの打撃を受けた企業が上位に並びました。次いで、高成長が続いている電気自動車（EV）やヘルスケアとなっています。

	銘柄コード	銘柄名（ブルームバーグ）	2022年予想 EPS成長率	2023年予想 EPS成長率
1	00027	銀河娯楽 [ｷﾞｬﾗｸｼｰ･ｴﾝﾀｰﾃｲﾝﾒﾝﾄ]	533%	100%
2	06862	HAIDILAO INTERNATIONAL HOLDI	900%	50%
3	09961	携程旅行網[ﾄﾘｯﾌﾟﾄﾞｯﾄｺﾑｸﾞﾙｰﾌﾟ]	830%	138%
4	01179*	華住酒店集団[ﾎﾜｼﾞｭｰ･ｸﾞﾙｰﾌﾟ]	667%	62%
5	06618	JD HEALTH INTERNATIONAL INC	195%	56%
6	00696	中国民航信息網絡 [ﾄﾗﾍﾞﾙｽｶｲ･ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ]	146%	28%
7	01211	比亜迪 [BYD]	134%	46%
8	00909*	MING YUAN CLOUD GROUP HOLDIN	129%	51%
9	09992	POP MART INTERNATIONAL GROUP	127%	45%
10	02269	薬明生物技術[ｳｰｼｰ･ﾊﾞｲｵﾛｼﾞｸｽ･ｹｲﾏﾝ]	108%	45%
11	06185	CANSINO BIOLOGICS INC-H	108%	7%
12	02333	長城汽車 [ｸﾞﾚｰﾄ･ｳｫｰﾙ･ﾓｰﾀｰ]	93%	27%
13	00285	比亜迪電子(国際) [BYDｴﾚｸﾄﾛﾆｯｸ]	91%	36%
14	01913*	ﾌﾟﾗﾀﾞ	90%	33%
15	03888	金山軟件 [ｷﾝｸﾞｿﾌﾄ]	90%	62%
16	01268*	中国美東汽車控股[ﾁｬｲﾅ･ﾒｲﾄﾞﾝ･ｵｰﾄHldg]	88%	30%
17	09618	JDﾄﾞｯﾄｺﾑ	88%	45%
18	00780*	TONGCHENG TRAVEL HOLDINGS LT	83%	35%
19	01585	YADEA GROUP HOLDINGS LTD	81%	28%
20	00175	吉利汽車控股[ｼﾞｰﾘｰ･ｵｰﾄﾓｰﾋﾞﾙ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ]	81%	25%
21	03759*	PHARMARON BEIJING CO LTD-H	80%	32%
22	06699	ANGELALIGN TECHNOLOGY INC	78%	32%
23	02588	BOCｱﾋﾞｴｰｼｮﾝ	77%	33%
24	02359	無錫薬明康徳新薬開発[ｳｰｼｰ･ｱﾌﾟﾃｯｸ]	69%	34%
25	06969	SMOORE INTERNATIONAL HOLDING	69%	30%
26	09987*	ﾔﾑ･ﾁｬｲﾅ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ	64%	19%
27	02238	広州汽車集団[ｺｳｼｭｳｷｼｬ]	62%	21%
28	01691	JS GLOBAL LIFESTYLE CO LTD	62%	27%
29	02020	安踏体育用品 [ｱﾝﾀ・ｽﾎﾟｰﾂ･ﾌﾟﾛﾀﾞｸﾂ]	59%	25%
30	06993*	BLUE MOON GROUP HOLDINGS LTD	59%	20%
31	01368	特歩国際控股	59%	24%
32	01347	華虹半導体[ﾌｱﾎﾝ･ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ]	57%	15%
33	02313	申洲国際集団控股[ｼｪﾝｼﾞｮｳｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙｸﾞﾙｰﾌﾟ]	57%	21%
34	02331	李寧 [ﾘｰ･ﾆﾝ]	57%	25%
35	00066	香港鉄路[MTRｺｰﾎﾟﾚｰｼｮﾝ]	56%	11%
36	00425	敏実集団 [ﾐﾝｽ･ｸﾞﾙｰﾌﾟ]	56%	24%
37	00881	中升控股 [ﾁｮﾝｻﾝ･ｸﾞﾙｰﾌﾟ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ]	54%	23%
38	01999	敏華控股[ﾏﾝﾜｰ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ]	53%	22%
39	03347*	杭州泰格医薬科技	52%	23%
40	00772	CHINA LITERATURE LTD	51%	26%
41	03606	福耀玻璃工業集団	50%	17%

• 注）*印が付いている銘柄は、現時点でSBI証券では取り扱っておりません。トリップドットコム（09961）はご参考までに米国上場のトリップドットコムADR(TCOM)となっています。
• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成