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2024-04-21 21:03:52

NISAで買える商品

NISAの対象商品 国内株式・投資信託・外国株式

2024年の新NISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方を活用して資産形成をすることができるようになります。

つみたて投資枠(年間120万円)では投資信託を積立で買付できます。※1
成長投資枠(年間240万円)では投資信託国内株式(ETF、J-REIT含む)、外国株式(ETF含む)を買付できます。※1,2

SBI証券は主要ネット証券業界屈指の豊富な商品ラインナップで、お客さまの様々な運用ニーズにお応えします!

  • 「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2023年10月末時点、各社公表資料等より、SBI証券調べ)
  • 取扱商品は変更になる可能性があります。
  1. 投資信託は長期の積立・分散投資に適した一定のファンドに限定
  2. 国内株式(ETF、J-REIT含む)、外国株式(ETF含む)には一部対象外銘柄あり。
つみたて投資枠 成長投資枠

世界中のあらゆる資産に投資が可能!
原則すべてノーロードで業界トップクラスの豊富なラインナップ!

※インターネットコースの場合

  • つみたて投資枠

    対象銘柄211

    ※2023年11月20日時点

    S&P500などのインデックスに連動したファンドや、金融庁の定める基準を満たしたファンド

  • 成長投資枠

    対象銘柄1,121

    ※投資信託協会公表NISA成長投資枠の投資信託(非上場)対象商品
    (2023年11月20日時点)

    インデックス以外にも特色のある運用や、幅広い地域を対象としたファンド

NISA口座の対象商品

つみたて投資枠

  • ・指定されたインデックスに連動していること・国内資産を対象とするもので0.5%以下(税抜)、海外資産を対象とするもので0.75%以下(税抜)の信託報酬であること など、金融庁の定める基準を満たした長期投資に適している投資信託が対象です。
  • 制度上ではETFも対象商品になりますが、SBI証券では現在、つみたて投資枠のETFの取扱いはございません。

成長投資枠

成長投資枠では、以下に該当しないファンドで、かつ投信協会のNISA成長投資枠対象商品リスト(外部サイトへリンクします)に掲載のファンドが対象となります。

  • 新NISAでは下記の銘柄は対象外となります。
  • 信託期間が20年未満の投資信託
  • 毎月分配型の投資信託
  • ヘッジ以外の目的でデリバティブ取引による運用が行われている投資信託

SBI証券ではリストの更新が確認でき次第、順次、成長投資枠対象ファンドとして取扱いします。

成長投資枠

企業の成長性から値上がりが期待出来る銘柄、配当&株主優待が貰える銘柄、IPO銘柄も対象!
ETFやJ-REITも対象(一部銘柄は対象外)!
単元未満株(S株)なら1株単位(数百円)から取引ができるからはじめやすい!

  • 国内株式

    値上がり重視派も、配当&株主優待重視派も!IPOもNISAの対象!

  • J-REIT

    少額で不動産投資が実現、高配当が魅力

  • 国内ETF

    インド・ブラジルなどの世界の株式指数等にも円建てで投資できる

NISA口座の対象商品

国内株式(国内ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)も含む)

  • IPO、PO、立会外分売も対象になります。 信用取引はNISA(ニーサ)制度の対象とはなっていません。
  • 現引き・現渡しも対象外です。
  • 新NISAでは下記の銘柄は対象外となります。
  • 監理銘柄、整理銘柄に指定されている株式
  • 高レバレッジ型ETF 等
成長投資枠対象国内ETF・REIT一覧
  • 対象銘柄は今後変更となる場合がございます。

NISA対象銘柄の確認方法

①画面上部、国内株式ページにある銘柄検索より[銘柄名][コード][キーワード]等を入れて個別銘柄を検索する。

②個別銘柄に[NISA]と表示されている銘柄が、成長投資枠の対象銘柄です。

NISA口座で国内株式等の配当金を受け取る際のご注意事項

※成長投資枠で買える上場投資信託(ETF)及び上場投資法人(REIT等)は、それぞれの基準があります。各運用会社が税法上の要件を踏まえ対象として判断した商品を投資信託協会に届出をし、本協会が公表している銘柄が対象となります。NISA成長投資枠の対象商品(外部サイトへ遷移します)をご確認ください。

※NISAで上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 「株式数比例配分方式」の詳細は配当金受領サービスページにてご確認ください。

成長投資枠

新NISAの米国株式&海外ETFは売買手数料無料!
主要ネット証券最多の9ヵ国の株式を取扱い!

※「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。 (2023年10月末時点、各社公表資料より、SBI証券調べ)

米国

中国

韓国

ロシア

ベトナム

インドネシア

シンガポール

タイ

マレーシア

  • 外国株式

    テスラ、アマゾン ドットコム、マイクロソフトなど世界の有名企業に投資

  • 海外ETF

    少額から手軽に国際分散投資が可能!

NISA口座の対象商品

原則、SBI証券で取り扱いのある9ヵ国すべての外国株式(ETF含む)が対象

米国、中国、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア (海外ETFも取扱いがある場合は、海外ETFも含む)。 海外ETFもNISA制度の対象。

成長投資枠対象海外ETF・REIT一覧
  • 対象銘柄は今後変更となる場合がございます。

NISA対象銘柄の確認方法

①外国株式ページ内「マイページ」の「銘柄検索」、外国株式取引サイト内の銘柄検索窓より個別銘柄を検索する。

②個別銘柄に[NISA]と表示されている銘柄が、成長投資枠の対象銘柄です。

新しいNISA制度について知る

NISA対応!SBI証券のおすすめサービス

よくあるご質問

SBI証券でNISA口座を開設しよう

NISAのご注意事項

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

  • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
  • リスク及び手数料について
    SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
  • 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
    NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
  • NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
    SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

  • 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
    年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
  • 損失は税務上ないものとされます。
    NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
  • 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
    出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
  • つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
    つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
  • つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
    つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
  • NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
    NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項

ジュニアNISAのご注意事項

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