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2024-05-30 12:31:04

外国株式 > 【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ!

【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ!

【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ!

2024年からはじまる新NISAをきっかけに、新たに投資を始める方、投資信託の積立投資に加えて個別株への投資も組み合わせて資産運用の幅を広げようと考えている方も多いのではないでしょうか?

当社では、既に2023年までの現行NISAで取引手数料無料としている国内株式(売買両方)、海外ETF(買付のみ、シンガポールETF除く)に加え、2024年の新NISAからは新たにアップルやテスラなどの米国株式の個別株(ADR含む、売買両方)や、海外ETFの売却注文も手数料無料の対象となります。

SBI証券は、外国株式投資の新たな一歩を徹底サポートいたします!
ぜひこの機会に新NISAでの米国株式などの外国株式取引もご検討ください。

2024年からの新NISA 外国株式手数料の概要

NISA取引における取引手数料の有無(現行NISAと新NISAの比較)

銘柄種別

取引

2023年までのNISA取引

2024年からのNISA取引

米国個別株
(ADR含む)
買付 取引手数料あり 取引手数料なし
売付 取引手数料あり 取引手数料なし
米国ETF 買付 取引手数料なし 取引手数料なし
売付 取引手数料あり 取引手数料なし
その他8カ国
個別株
買付 取引手数料あり 取引手数料あり
売付 取引手数料あり 取引手数料あり
中国・韓国
ETF
買付 取引手数料なし 取引手数料なし
売付 取引手数料あり 取引手数料なし
シンガポール
ETF
買付 取引手数料あり 取引手数料なし
売付 取引手数料あり 取引手数料なし
  • ※円貨決済・外貨決済のいずれも無料の対象となります。
  • ※外貨決済を行う場合には、事前の為替取引で別途為替取引手数料がかかります。
  • ※円貨決済の注文では円から米ドルへの転換時に為替スプレッドを負担いただくこととなりますが、当該コストは無料の対象外となります。
  • ※手数料の内容は変更となる可能性がございます。変更があった場合には当コンテンツ等にてお知らせいたします。
  • ※SBI証券では、米国株式に加え、中国株式、韓国株式、ロシア株式、ベトナム株式、インドネシア株式、シンガポール株式、タイ株式、マレーシア株式を取り扱っています。
  • ※現在時点の取引手数料の詳細については こちらをご覧ください。 ※現在時点の取引手数料の詳細については こちらをご覧ください。

新NISA 米国株式及び海外ETFの手数料無料対象のお客さま

・すべての手数料コースのお客さま

  • ※電子交付サービスのお申し込みが無い場合でも無料の対象となります。
  • ※インターネット経由、お電話経由のいずれの発注方法も対象となります。
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2024年からはじまる新NISAの概要

<Point 1>年間投資上限額の引き上げ

現行NISAでは、つみたてNISAが年間40万円、一般NISAが年間120万円が投資額の上限でしたが、新NISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円まで、年間投資上限額が引き上げられました。

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つみたてNISA→つみたて投資枠

現行のつみたてNISAがつみたて投資枠となり、投資上限額が年間40万円から120万円へ変更されます。

一般NISA→成長投資枠

現行の一般NISAが成長投資枠となり、投資上限額が年間120万円から240万円へ変更されます。。

<Point 2>「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能

2023年までのNISA制度では「つみたてNISA」と「一般NISA」は選択制で併用することはできませんでしたが、新NISAで設けられる「つみたて投資枠」と「成長投資枠」は併用することが可能です。SBI証券なら、2024年からの新NISAで、投資信託を積立しながら、アップルやテスラ等の米国株式を取引手数料無料で買付することもできるようになります。

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現行NISA

現行のつみたてNISAがつみたて投資枠となり、投資上限額が年間40万円から120万円へ変更されます。

新NISA

現行の一般NISAが成長投資枠となり、投資上限額が年間120万円から240万円へ変更されます。。

<Point 3>非課税保有期間が無期限

現行NISAでは、一般NISAは5年間、つみたてNISAは20年間の非課税期間でしたが、新NISAではともに無期限となり、保有期間に関係なく非課税で運用が可能となりました。また、これまでの一般NISAでは非課税保有期間が終わる5年後には、売却かロールオーバーの手続きが必要でしたが、新NISAではこれらの手続きが不要になります。

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現行NISA

現行のつみたてNISAがつみたて投資枠となり、投資上限額が年間40万円から120万円へ変更されます。

新NISA

現行の一般NISAが成長投資枠となり、投資上限額が年間120万円から240万円へ変更されます。。

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「2024年からの新NISA 米国株式&海外ETFの売買手数料0円」Q&A

2023年のNISA取引はどうなりますか?

2023年分の現行NISA預りのお取引は、引き続き米国ETF、中国ETF、韓国ETFのみ買付手数料無料となります。米国ETF、中国ETF、韓国ETFの売却や、米国株式を含む外国株の個別銘柄の買付・売却手数料は、お客さまが取引されているコースごとの通常の手数料ルールが適用されます。

2023年以前のNISA預り残高の、2024年以降の売却手数料はどうなりますか?

2023年以前のNISA預り残高の2024年以降の売却手数料は、2023年以前の手数料ルールが適用されるため、「新NISAの米国株式&海外ETFの売買手数料0円」の対象にはなりません。

米国株式・ETF定期買付サービスは対象ですか?

対象となります。

新NISAにおける米国株式&海外ETF売買手数料無料の対象商品は何ですか?

米国個別株(ADR含む)、海外ETFの2024年以降の新NISAの預り区分での取引に係る売買手数料が無料対象となります。2023年までの現行(旧)NISAの預り区分や、課税預りの米国個別株(ADR含む)、海外ETFのお取引は対象外となります。

  • ※米国株式信用取引はNISA取引の対象外です
新NISAにおける米国株式&海外ETF売買手数料無料の対象口座、また手続きを教えてください。

すべての取引コースのお客さまが対象です。また、無料でお取引いただくための手続きはございません。なお、外国株式のお取引には外国株式取引口座の開設が必要です。外国株式取引口座開設はこちらをご確認ください。
また、新NISAのお申し込み方法等の詳細はこちらをご確認ください。 また、新NISAのお申し込み方法等の詳細はこちらをご確認ください。

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NISA・つみたてNISAのご注意事項

  • ・配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
    NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
  • ・リスク及び手数料について
    SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
  • ・同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません
    NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • ・NISA・つみたてNISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます
    SBI証券における取扱商品は、NISA・つみたてNISAで異なります。NISAは国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)、つみたてNISAは公募株式投資信託となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。
  • ・非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
    NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
    投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISA・つみたてNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
  • ・損失は税務上ないものとされます
    NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
  • ・NISA とつみたてNISA はいずれかの選択制です
    NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申し込みいただく必要があります。
  • ・つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
    つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
  • ・つみたてNISAではロールオーバーができません
    つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。
  • ・つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
    つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
  • ・つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
    つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
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