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REIT教室 第6限目

これまで数回に渡り、リートの基本的な仕組みやメリット、売買する際の注意点などについてご案内してきましたが、皆様にリートの魅力は伝わりましたでしょうか?商品特性などをご理解いただいた後は、リート市場には今後どんなことが期待できるのかも気になりますよね。リート市場の今後の展望も少しご案内いたします。
第6限目 今後のリート市場の展望は?
まだまだ伸びる?Jリート市場
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これまでJリートの話がメインでしたが、リートは何も日本特有のものではありません。古くは1960年にアメリカで世界初のリート市場が誕生し、オランダ、オーストラリアでも相次いで市場が作られ、現在ではフランス、イギリス、カナダ、シンガポール、香港などにもリート市場があります。 日本では、2001年9月に日本ビルファンド投資法人(8951)とジャパンリアルエステイト投資法人(8952)が東京証券取引所に上場したのがスタートです。つまりJリート市場は、まだたったの13歳ということになります。 では、現在50歳を超えているアメリカのリート市場と、Jリート市場を比べてみましょう。 |
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日本(Jリート) |
アメリカ |
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銘柄数 |
46銘柄 |
141銘柄 |
時価総額 |
約8.6兆円 |
約53兆円 |
(出所)各種データよりSBI証券算出
(アメリカは2013年12月末時点、日本は2014年7月末時点)
最も成熟したアメリカのリート市場と比較して、日本のJリートはまだまだ発展途上という見方もできるかもしれません。今後の市場成長余力に期待したいですね! |
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新しいリートが続々登場
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その兆しと言えるかどうかは分かりませんが、最近ではJリート銘柄の新規上場が増えてきています。2012年に約4年半ぶりのIPOがあって以降、2014年9月現在で合計13銘柄上場しています。 |
2012年以降の新規上場Jリート
上場日 |
証券コード |
銘柄 |
用途区分 |
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2014/6/5 |
3298 |
オフィスビル特化型 |
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2014/4/24 |
3296 |
総合型(オフィス+住宅+商業施設) |
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2014/2/7 |
3295 |
複合型(オフィス+商業施設等) |
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2013/11/22 |
3292 |
商業施設特化型 |
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2013/10/9 |
3290 |
複合型(オフィス+都市型商業施設) |
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2013/7/12 |
3287 |
ホテル・旅館特化型 |
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2013/6/12 |
3285 |
複合型(物流施設+商業施設) |
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2013/2/14 |
3283 |
物流施設特化型 |
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2013/2/6 |
3282 |
住居特化型 |
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2012/12/21 |
3281 |
物流施設特化型 |
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2012/11/28 |
3263 |
複合型(物流施設+商業施設) |
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2012/6/13 |
3279 |
複合型(オフィス+都市型商業施設) |
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2012/4/26 |
3278 |
住居特化型 |
それから、今後さらに新しいタイプのJリートの新規上場も期待できるかもしれません。 国土交通省を中心に、老人ホームや病院などを投資対象とした「ヘルスケアリート」組成のための環境づくりについて検討する委員会を立ち上げて議論が行われています。今後の高齢化社会の進行に伴い、そのような不動産物件の需要の高まりが予想されているためです。 このように、時代に応じたJリートの誕生を国を挙げてサポートしていますので、投資家の皆様にとってはさらに選択肢が増え、ますます魅力的なリート市場になりそうですね。 |
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インフレにこそリートが強みを発揮します
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ということで、最近、“アベノミクス”や“インフレ”という言葉を意識する機会が増えているのではないでしょうか?第二次安倍内閣は、デフレ脱却及び経済再生に向けて、物価目標2%の設定などを声高に謳っています。 基本的にインフレになると、国債のような利率があらかじめ決まっている債券などは、相対的に価値が下がってしまいます。リートは、安定的な分配金を実現できるという点で債券に似た特徴を持つと言われていますが、一般的にはインフレに強い商品とも言われます。その理由は、リートの分配金の原資である賃貸料等は、物価に連動する傾向が強いため、インフレになってもリートの価値が目減りすることは少ないと考えられるからです。(※1) そのように考えると、安倍政権の下、今後インフレが進むとお考えの方は、Jリートを投資対象のひとつとして検討されてみてはいかがでしょうか。 |
消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)と東証住宅価格指数(※2)の比較

(出所)総務省、東証公表データよりSBI証券作成
※1 分配金は、資産の入れ替え等による運用成果等にも左右されますので、必ずしもインフレに伴って高い分配金が得られるとは限りません。
「第5限目 リートを売買する時の注意点は?」もご参照ください。
※2 東証住宅価格指数とは、首都圏の既存マンション(中古マンション)に関して、公益財団法人東日本不動産流通機構に登録された成約情報を活用し、同質性を有する物件の価格変化に基づいて算出された国内初の指数で、不動産価格の動向に関する一つの指標です。
おわりに
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さて、以上のように、今後もますますJリート市場から目が離せません。魅力を感じた方、おもしろそうと思われた方、ぜひリートの個別銘柄をチェックしてみてください。 では、皆様の資産形成にJリートが少しでもお役に立てることを願っています。当教室を受講いただき、誠にありがとうございました! |
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